2026.10.05

SNSマーケティング

SNSマーケティングのメリット7つ｜成果につながる条件とデメリット

SNSマーケティングを始めるか検討するとき、「低コストで始められる」「拡散で認知が広がる」というメリットはよく耳にします。ただ、社内で予算や人員を確保するには、その言葉だけでは根拠として弱いと感じている担当者の方もいるはずです。

実際には、同じSNSに取り組んでも成果が出る会社と出ない会社に分かれます。メリットにはそれぞれ成り立つ条件があり、条件を欠いたまま始めると手に入らないためです。

この記事では、SNSマーケティングの7つのメリットを、成果につながる条件と効果の測り方とあわせて整理します。デメリットと対処法、自社に向いているかの判断基準まで扱うので、社内の稟議や方針づくりの材料としてお使いください。

7つのうちどれを狙うかで迷ったら、目的の置き方の段階からmalnaのマーケティング支援に持ち込んでいただけます。

SNSマーケティングのメリットは「接点・反応・資産」の3種類に分けられます

SNSマーケティングのメリットとは、SNS上で見込み客との接点を増やし、反応を集め、その蓄積を次の施策に生かせることです。7つのメリットは、接点を広げるもの、反応を得るもの、資産として残るものの3種類に分けると整理しやすくなります。

SNSマーケティングとは、SNSのアカウント運用や広告、インフルエンサー施策などを通じて、認知から購買、継続利用までの接点をつくる取り組みを指します。手法の全体像や媒体の選び分けは別の記事で解説しているので、ここではメリットに絞って掘り下げます。

3種類の分け方は次のとおりです。

種類	含まれるメリット	社内で説明するときの言い方
接点を広げる	少ない費用で始められる／検索しない層に届く／拡散で広がる／広告で狙った層に届く	新しい見込み客との出会いが増える
反応を得る	顧客の声を直接聞ける／反応データで改善できる	商品やメッセージの改善材料が手に入る
資産として残る	投稿とフォロワーが蓄積する	広告を止めても残る接点ができる

どの種類のメリットを主な目的にするかで、見るべき指標と必要な体制が変わります。稟議の段階でここを決めておくと、始めた後に「何をもって成功とするか」で迷いにくくなります。

SNSマーケティングの7つのメリット

SNSマーケティングのメリットは、費用、届く相手、拡散、顧客の声、資産性、広告の精度、改善のしやすさの7つです。それぞれに、メリットが成り立つ条件があります。

少ない費用で始められる

SNSのアカウントは、主要な媒体ではいずれも無料で開設できます。テレビCMや展示会のように、出稿や出展の時点でまとまった費用が発生する施策と比べて、小さく試しやすい点がメリットです。

ただし、費用がかからないのはアカウント開設までです。投稿の企画、画像や動画の制作、コメントへの返信には人の時間がかかります。社内で説明するときは「媒体費はかからないが、担当者の工数はかかる」と分けて伝えるほうが、後から認識のずれが起きません。

検索しない層に届く

SNSのメリットは、まだ自社の商品を探していない人にも情報が届くことです。検索広告やSEOは、検索という行動をした人に届く施策です。一方、SNSではおすすめ表示やシェアを通じて、検索をしていない人の目にも投稿が触れます。

総務省の令和7年通信利用動向調査（2026年5月29日公表）では、インターネットの利用目的・用途のうち「SNS（無料通話機能を含む）の利用」が82.3%で、項目の中で最も高い割合でした。年齢階層別では13〜49歳の各層でSNSの利用が上位に入っています。生活者の多くが日常的に開く場所に接点を置けることが、このメリットの土台です。

参考：総務省｜令和7年通信利用動向調査の結果

拡散によって接点が広がる

SNSの投稿は、いいねやシェア、リポストによってフォロワー以外にも広がります。広告費を追加しなくても、投稿の内容次第で届く範囲が変わる点は、ほかのチャネルにない特徴です。

とはいえ、拡散は狙って起こせるものではありません。拡散ありきで計画を立てると、広がらなかった時点で施策全体が失敗に見えてしまいます。拡散は「起きたら上振れ」と位置づけ、平常時のフォロワーへの到達で計画を組むのが現実的です。

顧客の声を直接聞ける

SNSでは、コメントやメッセージ、自社の商品に触れた投稿を通じて、顧客の率直な声に触れられます。アンケートでは出てこない言葉づかいや不満の種類を知る手段として役立ちます。

この声は、商品開発やサイトの文言、広告のコピーの改善に使えます。集めた声を社内に共有する仕組みがあるかどうかで、このメリットの大きさが変わります。投稿を見るのが担当者だけで終わっているなら、月に1回、要点を関係部署に回すところから始められます。

投稿とフォロワーが資産として残る

アカウントに積み上げた投稿とフォロワーは、広告と違って出稿を止めても消えません。過去の投稿は新しく訪れた人が会社や商品を知るための材料になり、フォロワーには追加の費用をかけずに新しい情報を届けられます。

この資産は、運用を止めると目減りします。更新が止まったアカウントは、見た人に「この会社は今も動いているのか」という印象を与えかねません。資産として扱うなら、無理なく続けられる投稿頻度を最初に決めておく必要があります。

広告で狙った層に届けられる

SNS広告では、年齢や地域、興味関心などの条件で配信対象を絞り込めます。アカウント運用だけでは届かない層に、短期間で情報を届けたいときに使える手段です。

市場の規模も拡大しています。電通の「2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」（2026年3月5日発表）によると、ソーシャル広告は前年比118.7%の1兆3,067億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は39.5%でした。広告主の出稿先として、SNSの存在感が増していることがわかります。

参考：電通デジタル｜2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析

関連記事：SNS広告の成功事例12選！成果を生むポイントを徹底解説

反応データで改善を回せる

SNSは、投稿ごとの表示回数や反応の数を各媒体の分析機能で見られます。どの切り口の投稿に反応が集まったかを確かめ、次の投稿や広告、サイトの文言に反映するまでの間隔が短い点がメリットです。

改善を回すには、投稿の前に「何を確かめたいか」を決めておく必要があります。見出しの言い回しを変えるのか、画像と動画で比べるのかを決めずに投稿を重ねても、反応の差が何から生まれたのか判断できません。

SNSマーケティングのデメリットと対処法

SNSマーケティングのデメリットは、成果が出るまでに時間がかかること、炎上のリスクがあること、運用の工数が続くこと、表示の規制に注意が必要なこと、媒体の仕様変更に左右されることの5つです。どれも事前の備えで影響を小さくできます。

成果が出るまでに時間がかかる

アカウント運用は、フォロワーと投稿の蓄積によって効果が出る施策です。開始して数週間で問い合わせや売上が増えることは期待しにくく、短期の成果を求められる状況では評価が厳しくなります。

対処法は、最初の数か月の評価指標を売上ではなく、投稿数や反応率、プロフィールへのアクセスといった途中の指標に置くことです。短期で成果を出したい場合は、広告を組み合わせて期間を区切って検証します。

炎上のリスクがある

SNSの投稿は拡散しやすい分、不適切な表現や誤った情報も広がりやすくなります。一度広がった投稿は削除しても保存や転載が残り、対応に時間がかかります。

対処法として、投稿前の確認手順と、問題が起きたときの連絡経路を文書にしておきます。担当者が1人で判断しなくてよい状態をつくっておくと、投稿の萎縮も防げます。

運用の工数が続く

SNSは始めた後も、投稿の企画と制作、コメントへの返信、数値の振り返りが続きます。担当者が他の業務と兼任している場合、繁忙期に更新が止まりやすくなります。

対処法は、続けられる投稿頻度から逆に体制を決めることです。週に何本なら無理なく出せるかを先に見積もり、足りない分は投稿の型を決めて制作の手間を減らします。

関連記事：SNS運用代行とは？仕事内容とメリット、おすすめ代行会社を紹介

広告であることの表示に注意が必要

インフルエンサーに依頼した投稿など、企業が関与した投稿で広告であることを隠すと、景品表示法の違反になります。消費者庁は、令和5年10月1日からステルスマーケティングを景品表示法の不当表示として規制しています。

対処法は、依頼した投稿に「広告」「PR」などの表示を入れるよう、依頼の段階で取り決めておくことです。社内でも、どの投稿が規制の対象になりうるかを担当者間で共有しておきます。

参考：消費者庁｜令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。

媒体の仕様変更に左右される

SNSの表示の仕組みや機能は、運営会社の判断で変わります。それまで反応が取れていた投稿の形式が、仕様変更を境に伸びなくなることもあります。

対処法は、1つの媒体だけに集客を頼りきらないことです。SNSから自社サイトやメールマガジンへの導線をつくり、媒体の変化に左右されない接点を手元に持っておくと、影響を抑えられます。

媒体ごとに、得られやすいメリットは違います

SNSマーケティングのメリットがどれだけ得られるかは、どの媒体を使うかで変わります。利用者の年代、見られている形式、情報の広がり方が媒体ごとに異なるため、7つのメリットのうちどれが強く出るかも変わるからです。

総務省情報通信政策研究所の「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2026年6月26日公表、13〜79歳の1,800人が対象）から、主なSNSの利用率を抜き出すと次のとおりです。

媒体	全年代	20代	40代	60代
LINE	92.9%	97.7%	96.6%	92.0%
YouTube	81.5%	96.3%	91.6%	72.6%
Instagram	54.8%	82.6%	67.1%	36.1%
X（旧Twitter）	44.7%	73.4%	57.0%	24.8%
TikTok	36.7%	61.5%	42.6%	21.2%
Facebook	27.0%	23.4%	38.9%	22.6%

媒体の選び分けそのものは、別の記事で判断軸を整理しています。ここでは、媒体ごとにどのメリットが出やすいかに絞って見ていきます。

参考：総務省｜令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（概要）

LINEは、既存の顧客との関係を保つメリットが出やすい

LINEは60代でも9割を超える人が使っており、年代を問わず届く媒体です。LINE公式アカウントは友だち登録をした人にメッセージを届ける仕組みのため、新しい人に広く知ってもらうよりも、来店や購入をした顧客との関係を保ち、再来店や再購入を促す場面でメリットが出やすくなります。

InstagramとTikTokは、見た目で伝わる商材の認知に強い

Instagramは20代の8割超、TikTokは20代の6割超が利用しています。どちらも画像や動画が中心の媒体で、商品の見た目や使う場面を伝えやすく、検索しない層に届くというメリットが出やすい媒体です。その分、写真や動画の制作に手間がかかる点は、運用の工数として見込んでおきます。

Xは、即時の情報発信と顧客の声の把握に向いている

Xは20代から40代で半数を超える人が利用しており、短い文章のポストがリポストや引用で広がります。新商品の告知やイベントの案内など、その日のうちに伝えたい情報を届けやすく、自社の商品名で検索すれば顧客の率直な声にも触れられます。拡散と顧客の声という2つのメリットが出やすい一方、炎上の備えも欠かせません。

FacebookとYouTubeは、年代や情報量で使い分ける

Facebookは全年代の利用率は27.0%ですが、40代では38.9%と、他の年代より高くなっています。YouTubeは幅広い年代が利用し、長い動画で多くの情報を伝えられます。働く世代に向けた発信や、説明に時間のかかる商材を動画で伝えたい場合に、これらの媒体が候補になります。

BtoBとBtoCで、メリットの現れ方は変わります

SNSマーケティングのメリットは、BtoCとBtoBで現れ方が変わります。BtoCでは購入や来店に近いところでメリットが出やすく、BtoBでは認知や信頼の積み上げ、採用など、商談の手前でメリットが出やすいという違いがあります。

BtoCでは、購入や来店に近いところで効果を測りやすい

BtoCの商材は、SNSで知ってから購入や来店までの距離が短いものが多くあります。投稿や広告を見た人がそのままオンラインショップを訪れる、クーポンを持って来店する、といった行動につながりやすく、SNSからの送客や購入を指標にしやすいのが特徴です。

その一方で、競合する投稿や広告も多く、目に留まる素材をつくり続ける必要があります。BtoCでは、制作の型を決めて投稿の頻度を保つことが、メリットを受け取り続ける条件になります。

BtoBでは、商談の手前の接点づくりにメリットが出る

BtoBの商材は、検討に時間がかかり、決める人も複数いるため、SNSを見てすぐに問い合わせにつながることは多くありません。その代わり、業界の情報や自社の取り組みを発信し続けることで、名前を覚えてもらう、信頼を積み上げる、といったメリットが出ます。

セミナーや展示会の告知、導入事例の紹介、採用広報もBtoBのSNSの使い道です。BtoBでSNSに取り組む場合は、問い合わせの数だけで評価せず、自社サイトへの送客や指名での検索の増え方、採用の応募など、商談の手前の指標もあわせて見ます。

メリットを成果につなげる条件と測り方

SNSマーケティングのメリットが成果につながるかどうかは、メリットごとに成り立つ条件を満たしているかと、それを指標で確かめているかで決まります。7つのメリットについて、条件と見るべき指標を表にまとめました。

メリット	成り立つ条件	見るべき指標の例
少ない費用で始められる	担当者の工数を見積もって確保している	投稿1本あたりの制作時間
検索しない層に届く	ターゲットが使う媒体を選んでいる	表示回数、フォロワー以外への到達
拡散で接点が広がる	拡散を前提にせず平常時で計画している	シェア・保存の数
顧客の声を直接聞ける	集めた声を社内に共有する仕組みがある	コメント・メッセージの件数と内容
投稿とフォロワーが資産になる	続けられる投稿頻度を決めている	フォロワー数の推移、投稿の継続率
広告で狙った層に届けられる	配信対象と期間、目標単価を決めている	クリック単価、獲得単価
反応データで改善を回せる	投稿前に確かめたいことを決めている	切り口別の反応率

表の左から右に読むと、条件を満たしていないメリットは指標を見ても改善の手がかりにならないことがわかります。たとえば「顧客の声を聞ける」をメリットに挙げても、社内に共有する仕組みがなければ、コメント数が増えても商品やサイトは変わりません。

指標はファネルの段階で分けて見る

SNSの指標は、認知、興味、行動の段階ごとに分けて見ると、どこで止まっているかがわかります。表示回数が伸びているのにプロフィールへのアクセスが少ないなら、投稿の内容と自社の商品のつながりが弱いと考えられます。

最終的な成果として問い合わせや購入を見る場合は、SNSからサイトに来た人の行動を追えるよう、リンクに計測用のパラメータを付けておきます。SNS上の数値だけで判断すると、売上への貢献が見えないまま運用が続いてしまいます。

フォロワー数だけを目標にしない

フォロワー数はわかりやすい指標ですが、それだけを目標にすると、プレゼント企画などで自社の商品に関心の薄いフォロワーが増えることがあります。数が増えても反応率が下がれば、投稿が届く範囲はかえって狭まります。

目標は、フォロワー数と反応率、サイトへの送客数を組み合わせて置きます。どの指標を重く見るかは、7つのメリットのうちどれを主な目的にしたかで決めます。

メリットを社内で説明するときの順番

SNSマーケティングに取り組むための予算や人員を社内で通すには、目的、期待するメリット、必要な体制と費用、評価の時期と指標、リスクと備えの5つをこの順番で示し、小さく試す範囲を添えると伝わりやすくなります。メリットだけを並べると、何を用意すれば実現するのかが伝わらず、判断が先送りになりがちです。

目的を1つに絞って示す

最初に、SNSで何を実現したいのかを1つに絞って示します。認知を広げたいのか、自社サイトへの送客を増やしたいのか、既存の顧客との関係を保ちたいのか、採用の応募を増やしたいのかで、選ぶ媒体も評価の指標も変わります。

目的が複数ある場合も、主な目的を1つ、補助の目的を1つまでに絞ります。目的が多いほど、何をもって成功とするかが曖昧になります。

期待するメリットを、7つの中から選んで示す

次に、目的に対応するメリットを、この記事で紹介した7つの中から選んで示します。すべてのメリットを並べるのではなく、目的に直接関わる2つか3つに絞るほうが、判断する人に伝わります。

あわせて、そのメリットが成り立つ条件も示します。たとえば「顧客の声を直接聞ける」を挙げるなら、集めた声を商品やサイトの改善に回す仕組みまで含めて説明します。

必要な体制と費用を分けて示す

体制は、担当者が週にどれだけの時間を割けるか、投稿前の確認を誰が行うか、問題が起きたときに誰が判断するかを示します。費用は、媒体に払う費用、制作の費用、担当者の工数を分けて示します。

アカウントの開設に費用がかからない媒体が多いため、費用はかからないと受け取られがちです。工数を時間で見積もって示しておくと、始めた後に体制が足りなくなる事態を防げます。

評価の時期と指標を先に決めておく

SNSのアカウント運用は、成果が出るまでに時間がかかります。最初の数か月は投稿の継続や反応率などの途中の指標で評価し、半年や1年の節目で送客や問い合わせを評価する、というように、時期ごとの指標を先に決めておきます。

評価の時期を決めずに始めると、短期で成果が出ないことを理由に、検証の途中で取りやめになることがあります。

リスクと備えをあわせて示す

最後に、炎上のリスク、広告であることの表示のルール、担当者の負担といったリスクと、それぞれへの備えを示します。投稿前の確認手順や、問題が起きたときの連絡経路を文書にしておくと、判断する人の不安を減らせます。

リスクを隠さずに示し、備えまでセットで説明することで、取り組むかどうかの判断がしやすくなります。

小さく試す範囲と、続けるかを決める基準を添える

最初から本格的な体制を求めると、判断のハードルが上がります。まずは1つの媒体で、期間と投稿本数を区切って試し、その結果で続けるか、広げるか、やめるかを決める、という段階的な進め方を添えると、判断する側も了承しやすくなります。

その際は、どの指標がどの水準なら続けるのかを、試す前に決めておきます。基準を後から決めると、結果の解釈で意見が割れ、次の判断が遅れます。

他の施策と組み合わせると、メリットは大きくなります

SNSマーケティングのメリットは、単独で使うより、検索、広告、メールなどの他の施策と組み合わせたときに大きくなります。SNSが得意な「検索しない層に届く」役割と、他の施策が得意な役割を分けて考えると、組み合わせ方が決まります。

SNSで知った人を、検索とサイトで受け止める

SNSで商品や会社を知った人は、その場で購入や問い合わせをせず、後日あらためて商品名や社名で検索することがあります。このとき、検索結果に自社サイトが表示され、SNSで見た内容と同じ情報が載っていれば、関心を行動につなげられます。

SNSの投稿と自社サイトの内容、商品名の表記をそろえておくことが、SNSのメリットを取りこぼさないための準備になります。

反応のよかった投稿を、広告の素材に回す

アカウント運用で反応のよかった投稿は、多くの人に受け入れられた切り口だといえます。その投稿を広告の素材として使えば、手応えのある内容に広告費をかけられるため、広告の外れを減らせます。

反対に、広告で反応がよかった訴求を、通常の投稿やサイトの見出しに生かすこともできます。運用と広告のあいだで、反応の情報を行き来させることが組み合わせの要点です。

関係が続いた人には、メールやLINEで情報を届ける

SNSのフォロワーは、媒体の表示の仕組みによって、投稿が届かないこともあります。資料請求や会員登録などで連絡先を得た人には、メールやLINE公式アカウントで情報を届けると、媒体の仕様変更に左右されない接点を持てます。

SNSで関心を持ってもらい、連絡先を得たあとは自社の接点で関係を深める、という流れをつくっておくと、資産として残るというSNSのメリットをより確かなものにできます。

SNSマーケティングが向いている会社と、慎重に考えたい会社

SNSマーケティングが向いているのは、商品の魅力が画像や動画で伝わり、継続的に発信できる題材と体制がある会社です。反対に、発信の材料が少ない場合や、短期で売上を求められる場合は、始め方を工夫する必要があります。

判断の目安を次の表にまとめました。

観点	向いている状態	慎重に考えたい状態
商材	見た目や使う場面が伝わりやすい	仕様の説明が中心で、言葉でしか伝わらない
題材	新商品、事例、社内の取り組みなど発信の材料が続く	発信できる情報が年に数回しかない
体制	担当者が週に数時間を確保できる	担当者が兼任で、繁忙期に手が離れる
期間	半年から1年の検証期間を取れる	数か月で売上の成果を求められる
承認	投稿前の確認が社内で数日以内に終わる	投稿ごとに複数部署の承認が必要