Instagram企業アカウントのメリット・デメリット｜開設前に決める3つのこと

Instagramで企業アカウントを持つべきか、社内で検討が始まったものの、メリットとデメリットを並べただけでは判断がつかないことがあります。若い世代の利用が多い、写真で伝わる、といった話は聞いていても、自社の商材や体制に当てはまるかは別の問題です。

企業アカウントがうまくいくかどうかは、開設後の頑張りより、開設前に何を決めたかに左右されます。目的、届けたい相手、続けられる体制が決まっていないまま始めると、メリットを受け取る前に更新が止まってしまいます。

この記事では、Instagramの企業アカウントのメリットとデメリットを整理したうえで、開設前に決めておく3つのことを解説します。アカウントの作り方は別の記事に譲り、ここでは持つかどうか、どう持つかの判断に絞ります。

Instagramが自社の顧客に届く媒体かどうか、判断材料を集める段階からmalnaのマーケティング支援を利用できます。

Instagramの企業アカウントとは、事業者向けの機能を使える公式アカウントです

Instagramの企業アカウントとは、企業や店舗が自社の公式アカウントとして運用するアカウントのことです。Instagramでは、個人用アカウントをプロアカウントに切り替えると、分析や広告などの事業者向けの機能が使えるようになります。

プロアカウントには、ビジネスアカウントとクリエイターアカウントの2種類があり、企業や店舗は一般にビジネスアカウントを選びます。Meta for Businessの案内では、プロアカウントに切り替えると、プロフェッショナルダッシュボード、アプリ内の広告作成ツール、ショッピングツールなどの機能を利用できると説明されています。

参考：Meta for Business｜Instagramでビジネスを始める

アカウントの開設や切り替えの手順は、次の記事で手順を追って解説しています。

関連記事：Instagram企業アカウントの作り方とポイントを解説！

Instagramの利用者は20代を中心に幅広い年代に広がっています

Instagramは、20代の8割超が利用し、全年代でも半数を超える人が使っているSNSです。企業アカウントのメリットを考える前提として、どの年代にどれだけ使われているかを押さえておきます。

総務省情報通信政策研究所の「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2026年6月26日公表、調査対象は13〜79歳の1,800人）によると、Instagramの利用率は全年代で54.8%でした。年代別では20代が82.6%と最も高く、女性の利用率が高い傾向も示されています。

主なSNSの全年代の利用率を並べると、次のとおりです。

サービス	全年代の利用率
LINE	92.9%
YouTube	81.5%
Instagram	54.8%
X（旧Twitter）	44.7%
TikTok	36.7%
Facebook	27.0%

Instagramは、LINEやYouTubeに次ぐ規模で使われているSNSです。20代や女性を主な顧客とする商材であれば、接点を持つ場所の候補として外しにくい媒体といえます。

参考：総務省｜令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（概要）

個人用アカウントと企業アカウントの違い

Instagramの個人用アカウントと企業アカウントの違いは、事業者向けの機能を使えるかどうかと、公開の範囲にあります。投稿や閲覧の基本的な使い方は同じですが、分析、広告、連絡先の表示といった機能の有無が、企業が運用するうえでの差になります。

主な違いを次の表にまとめました。

観点	個人用アカウント	企業アカウント（プロアカウント）
投稿の分析	使えない	インサイトで投稿ごとの反応を確かめられる
広告の出稿	アプリ内の広告作成ツールは使えない	アプリ内の広告作成ツールを使える
連絡先の表示	プロフィールに表示する機能はない	プロフィールに連絡先情報を表示できる
公開の範囲	非公開に設定できる	非公開に設定できない

企業がInstagramで集客や認知を目的に運用するなら、分析と広告の機能が使える企業アカウントを選ぶのが前提になります。反対に、社内の限られたメンバーだけで写真を共有したい、といった用途であれば、企業アカウントは向きません。

個人の名義で始めたアカウントを、あとから企業の公式アカウントとして使うと、名義や管理者の整理が必要になります。企業として運用するアカウントは、最初から会社の管理下で開設しておくと、担当者の交代に備えられます。

Instagram企業アカウントの6つのメリット

Instagramの企業アカウントのメリットは、写真と動画で商品が伝わること、見込み客がアカウントを訪ねてくること、分析機能で反応を測れること、広告を出せること、プロフィールから問い合わせにつなげられること、顧客と直接やりとりできることの6つです。

写真と動画で商品や雰囲気が伝わる

Instagramは写真と動画が中心のSNSのため、文章では伝わりにくい商品の見た目や使う場面、店舗の雰囲気を伝えやすい媒体です。料理、ファッション、インテリア、美容、宿泊施設のように、見た目が購入の決め手になる商材ほど、この強みを生かせます。

BtoBの商材でも、職場の様子や製品が使われている現場の写真は、採用広報や会社の雰囲気を伝える材料になります。

見込み客がアカウントを訪ねてくる

Instagramでは、購入や来店を検討している人が、企業や店舗のアカウントを訪ねて投稿を見比べることがあります。公式アカウントがない、あるいは更新が止まっていれば、その時点で比較の候補から外れかねません。

公式アカウントは、広告のように一時的に表示されるものではなく、訪ねてきた人がいつでも見られる情報の置き場です。過去の投稿が、会社や商品を説明する資料の役割を果たします。

分析機能で投稿の反応を測れる

プロアカウントでは、投稿ごとの表示や反応の数をインサイトで確かめられます。どの投稿に反応が集まったかを数字で見られるため、次の投稿の企画や、自社サイトの写真選びに生かせます。

インサイトの見方については、次の記事でPCから確認する方法を解説しています。

関連記事：【完全無料】InstagramのインサイトをPCから見る方法

広告を出して届く範囲を広げられる

プロアカウントでは、アプリ内の広告作成ツールから広告を出せます。反応のよかった投稿を広告として配信すれば、フォロワー以外の人にも短期間で届けられます。

アカウント運用で反応を確かめ、手応えのある投稿に広告費をかける順序にすると、広告の外れを減らせます。

関連記事：Instagram広告の種類と選び方｜目的別に配信面・形式を選ぶコツ

プロフィールから問い合わせや来店につなげられる

プロアカウントでは、連絡先情報をプロフィールに表示できます。投稿を見て関心を持った人が、アプリを離れずに問い合わせや予約の行動に移れる点がメリットです。

プロフィールには自社サイトへのリンクも置けるため、Instagramで関心を持った人を、詳しい説明のあるページに案内する入り口になります。

顧客と直接やりとりできる

コメントやダイレクトメッセージを通じて、顧客から直接質問や感想を受け取れます。商品の使い方の質問や、改善してほしい点の声は、商品ページやよくある質問の改善材料になります。

やりとりが増えれば、返信の手間も増えます。直接やりとりできることは、体制が要る理由と表裏一体です。

Instagram企業アカウントの5つのデメリット

Instagramの企業アカウントのデメリットは、写真や動画の制作に手間がかかること、成果が出るまでに時間がかかること、投稿から直接サイトに誘導しにくいこと、アカウントを非公開にできないこと、炎上や表示の規制に注意が必要なことの5つです。

写真や動画の制作に手間がかかる

Instagramは見た目で比べられる媒体のため、投稿ごとに写真や動画を用意する必要があります。文章だけで投稿できるSNSと比べて、1本あたりの制作の手間が大きくなります。

撮影の場所や小道具、加工の仕方を決めた投稿の型をつくっておくと、毎回の手間を減らしながら雰囲気をそろえられます。

成果が出るまでに時間がかかる

フォロワーと投稿の蓄積によって効果が出るため、開設して数週間で問い合わせや売上が増えることは期待しにくい媒体です。短期で成果を求められる場合は、広告を組み合わせて期間を区切って検証します。

投稿から直接サイトに誘導しにくい

Instagramは、通常の投稿の本文に貼ったURLがリンクとして機能しない仕様になっています。投稿を見た人を自社サイトに案内するには、プロフィールのリンクやストーリーズのリンク機能、広告を使う必要があります。

サイトへの送客を主な目的にする場合は、プロフィールのリンク先を、Instagramから来た人向けのページにしておくと、離脱を減らせます。

アカウントを非公開にできない

プロアカウントは、アカウントを非公開に設定できません。社内向けの情報共有や、特定の顧客だけに見せる用途には使えず、投稿はすべて誰でも見られる前提で運用することになります。

非公開にしたい用途がある場合は、企業アカウントとは別の手段を検討します。

炎上や表示の規制に注意が必要

公式アカウントの投稿は、企業の発言として受け取られます。不適切な表現や誤った情報が広がると、削除しても保存や転載が残ります。

インフルエンサーに投稿を依頼する場合は、広告であることを示す表示が必要です。消費者庁は令和5年10月1日から、広告であることを隠す、いわゆるステルスマーケティングを景品表示法の不当表示として規制しています。

参考：消費者庁｜令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。

業種によって、企業アカウントの使い方は変わります

Instagramの企業アカウントの使い方は、業種によって変わります。商品の見た目で選ばれる業種では販売や来店に近い使い方、BtoBの業種では採用や会社の雰囲気を伝える使い方が中心になるなど、6つのメリットのうちどれを主に使うかが業種で異なるためです。

飲食店や小売店は、来店のきっかけをつくる

飲食店や小売店では、新しいメニューや商品、季節の限定品、店内の様子を投稿し、来店のきっかけをつくる使い方が中心になります。プロフィールに営業時間や所在地、予約の窓口を整えておくと、投稿を見て興味を持った人がそのまま来店や予約に進めます。

美容やファッションは、使った後の姿を見せる

美容やファッションの業種では、商品を使った後の姿や、組み合わせの例を見せることで、購入後の自分を想像してもらう使い方が中心になります。効果を断定する表現は景品表示法や業種ごとの規制に触れるおそれがあるため、表現のルールを先に決めておきます。

宿泊施設や体験型のサービスは、過ごし方を伝える

宿泊施設やレジャー、体験型のサービスでは、施設の写真に加えて、そこでどう過ごせるかを伝える投稿が向いています。利用者が投稿した写真を、了承を得たうえで紹介する使い方もあります。

BtoBの企業は、会社と働く人を伝える

BtoBの企業では、商品そのものより、会社の雰囲気、働く人、仕事の様子を伝える使い方が中心になります。採用の候補者や取引先が会社を調べるときに、公式アカウントがあれば、会社の姿を知ってもらう入り口になります。

採用広報として企業アカウントを使うときのポイント

Instagramの企業アカウントは、商品の販売だけでなく、採用広報の手段としても使えます。採用広報として使う場合は、誰に向けた発信かを決め、働く人の姿を継続して伝え、応募の導線を整えることがポイントです。

誰に向けた発信かを決める

新卒の学生に向けるのか、経験者の転職希望者に向けるのかで、伝えるべき内容が変わります。総務省情報通信政策研究所の令和7年度の調査では、Instagramの利用率は20代で82.6%と、年代別で最も高くなっています。若い世代の採用では、候補者が日常的に使っている場で接点を持てます。

働く人の姿を継続して伝える

採用広報では、制度や待遇の説明より、社員の1日の流れ、仕事の内容、職場の雰囲気など、働く姿が伝わる投稿が中心になります。登場する社員には事前に了承を得て、個人が特定されすぎない範囲で発信します。

投稿の企画には、入社して間もない社員に加わってもらう方法もあります。候補者に近い立場の目線が入ると、候補者が知りたいことに沿った題材が集まりやすくなります。

応募の導線を整える

採用広報の投稿を見た人が、採用ページや説明会の申し込みに進めるよう、プロフィールのリンク先を整えておきます。商品の販売と採用広報を1つのアカウントで行う場合は、プロフィールで両方の入り口を示すか、採用用のアカウントを分けるかを決めておきます。

企業アカウントの運用と広告は、役割を分けて使います

Instagramの企業アカウントの運用と、Instagram広告は、どちらも企業がInstagramで接点をつくる手段ですが、役割が違います。運用は時間をかけて関係と資産を積み上げる手段、広告は費用をかけて短期間で届く範囲を広げる手段です。

観点	アカウントの運用	Instagram広告
届く相手	フォロワーと、おすすめで表示された人	条件で絞り込んだ、フォロワー以外の人
費用	主に担当者の時間と制作の手間	広告費と素材の制作
効果が出るまで	時間がかかる	配信を始めてから短い
残るもの	投稿とフォロワー	配信を止めると接点も止まる

開設してすぐの時期は、フォロワーが少なく、運用だけでは届く人が限られます。開設直後に広告を併用してアカウントを知ってもらい、反応のよかった投稿を確かめながら運用を続ける、という組み合わせもあります。広告で反応のよかった切り口は、運用の投稿の企画にも生かせます。

写真と人物の扱いについて、社内のルールを決めておく

Instagramの企業アカウントは写真や動画が中心のため、写真の権利と、写っている人の扱いについてのルールを、開設前に決めておく必要があります。投稿したあとに問題が見つかると、削除しても保存や転載が残ることがあります。

写真や画像の権利を確かめる

投稿に使う写真やイラスト、音楽は、自社で撮影・制作したものか、利用が許されたものだけを使います。他社のサイトや他の人の投稿から写真を持ってきて使うことはしません。外部の撮影者に頼んだ写真は、Instagramでの利用まで契約の範囲に含まれているかを確かめます。

写っている人の了承を得る

社員や顧客が写る写真を投稿する場合は、事前に本人の了承を得ます。店内の写真では、ほかの来店客が写り込んでいないかも確かめます。退職した社員が写る過去の投稿をどう扱うかも、あらかじめ決めておくと迷いません。

利用者の投稿を紹介するときは、了承と表示をそろえる

顧客が自社の商品を撮影して投稿した写真を、企業アカウントで紹介する場合は、投稿者の了承を得たうえで、誰の投稿かがわかる形で紹介します。紹介の依頼や謝礼の有無によっては、広告であることの表示が必要になる場合もあるため、扱いのルールを決めておきます。

社内から素材を集める仕組みをつくる

投稿の素材を担当者1人で集め続けるのは負担が大きくなります。店舗や営業、製造などの部署から写真や話題を投げ込んでもらう場所を社内につくり、どんな素材がほしいかを例とともに共有しておくと、素材集めの手間を分けられます。

アカウントを1つにするか、複数に分けるか

Instagramの企業アカウントを、会社で1つにまとめるか、ブランドや店舗、目的ごとに分けるかは、伝える相手が同じかどうかで判断します。相手が違うのに1つのアカウントにまとめると、どの投稿も誰かにとって関係の薄い内容になり、フォローする理由が弱くなります。

1つにまとめるのが向いている場合

扱う商品やブランドが少なく、伝えたい相手が共通している場合は、1つのアカウントにまとめるほうが運用の負担を抑えられます。投稿が1か所に集まるため、フォロワーと投稿の蓄積も進みやすくなります。

分けるのが向いている場合

ブランドごとに顧客層が大きく違う場合、店舗ごとに地域の情報を伝えたい場合、採用広報を商品の発信と切り分けたい場合は、アカウントを分ける選択肢があります。分ける場合は、アカウントごとに担当者と投稿の頻度を決め、更新が止まるアカウントが出ないようにします。

分けたあとの管理をそろえる

アカウントを複数持つ場合は、ログインの情報と管理者を一覧にし、会社として管理できる状態にしておきます。トーンや表現のルールは全アカウントで共通にし、アカウントごとに足りない部分だけを補う形にすると、会社としての印象がそろいます。

企業アカウントのプロフィールを整える

Instagramの企業アカウントのプロフィールは、投稿を見て興味を持った人が、最初に会社や店舗を確かめる場所です。アカウント名、説明文、リンク、連絡先の4つを整えておくと、投稿から問い合わせや来店につなげるというメリットを受け取りやすくなります。

アカウント名と説明文

アカウント名には、検索されたときに会社や店舗だとわかる名前を使います。説明文には、何を扱う会社や店舗なのか、どんな情報を発信するアカウントなのかを短く書きます。フォローするとどんな投稿が届くのかが伝われば、フォローの判断がしやすくなります。

リンクと連絡先

プロフィールのリンクは、投稿を見た人を自社サイトへ案内する入り口です。リンク先は、Instagramから来た人に向けて内容を整えたページにします。連絡先情報を表示しておけば、問い合わせや予約の窓口にもなります。営業時間や定休日、所在地が変わったときは、投稿より先にプロフィールを更新する習慣をつけておきます。

メリットが出ているかは、3か月を目安に確かめます

Instagramの企業アカウントのメリットが実際に出ているかは、開設から3か月後を目安に、目的に対する数字、反応のよかった投稿の型、運用の負担、プロフィールの導線の4つで確かめます。開設前に決めた目的と型が、実際の運用に合っているかを見直す節目です。

目的に対する数字の推移

開設前に決めた目的に関わる数字が、どう推移したかを確かめます。3か月では大きな成果が出ていないことも多いため、数字の大きさより、上向いているかどうかを見ます。

反応のよかった投稿の型

投稿の型ごとに、保存やシェア、プロフィールへのアクセスの数を比べ、反応のよかった型を見つけます。反応のよい型の比率を増やし、反応の薄い型は見直すか減らします。

運用の負担

決めた頻度で投稿を続けられたか、返信が遅れていないかを確かめます。負担が大きすぎる場合は、頻度を下げるか、型を決めて制作の手間を減らします。続けられない頻度を無理に保つより、頻度を下げてでも続けるほうが、資産として残るというメリットを受け取れます。

プロフィールの導線

プロフィールのリンクや連絡先の表示から、どれだけの人が自社サイトや問い合わせに進んだかを確かめます。リンク先のページが投稿の内容と合っていない場合は、Instagramから来た人に向けたページに差し替えます。

メリットとデメリットを比べたときの判断の目安

Instagramの企業アカウントを持つべきかは、商材が見た目で伝わるか、主な顧客がInstagramを使う層か、写真や動画を継続して用意できるかの3点で判断できます。3点がそろうほどメリットを受け取りやすく、欠けるほどデメリットが重くなります。

判断の観点	持つ価値が高い状態	慎重に考えたい状態
商材の伝わり方	見た目や使う場面が購入の決め手になる	仕様や価格の説明が中心
顧客の層	20代から40代、女性が主な顧客	Instagramをあまり使わない層が中心
素材の用意	新商品や店舗、イベントなど撮る対象が続く	撮れる対象が年に数回しかない
体制	投稿と返信に週数時間を割ける	担当者が兼任で、繁忙期に手が離れる

慎重に考えたい状態に当てはまる場合でも、採用広報や会社の雰囲気を伝える目的に絞れば、運用の負担を抑えながら持つことはできます。持つか持たないかの二択ではなく、目的を絞って持つという道もあります。

開設前に決めておく3つのこと

Instagramの企業アカウントを開設する前に決めておくことは、アカウントの目的と見る指標、投稿の型と頻度、運用と返信の担当の3つです。この3つが決まっていれば、開設した後に何をどう評価するかで迷いません。

アカウントの目的と見る指標

アカウントの目的は、認知を広げる、自社サイトや店舗に送客する、採用の応募を増やす、既存顧客との関係を保つ、のどれを主に狙うかで決めます。目的によって、見るべき数字が変わります。

目的	見る指標の例
認知を広げる	投稿の表示回数、フォロワー以外への到達
サイトや店舗に送客する	プロフィールのリンクのクリック数、問い合わせボタンの利用
採用の応募を増やす	採用ページへの送客数、応募者のうちInstagramを見た人の割合
既存顧客との関係を保つ	保存やコメントの数、メッセージでの問い合わせ

目的を1つに絞りきれない場合は、主な目的を1つ、補助の目的を1つまでにしておくと、評価がぶれにくくなります。

関連記事：Instagramマーケティングとは？企業の活用方法まとめ

投稿の型と頻度

投稿の型とは、何を、どんな構図や形式で投稿するかを数パターンに決めておくことです。商品紹介、使い方、お客様の声、社内の様子など、繰り返し使える型を3〜5種類つくっておくと、企画の手間が減り、アカウント全体の印象もそろいます。

頻度は、続けられる本数から決めます。試しに数本をつくって1本あたりの制作時間を測り、担当者が確保できる時間に収まる本数を選びます。

運用と返信の担当

投稿の担当に加えて、コメントやメッセージに返す担当と、担当者が不在のときの代わりを決めておきます。問い合わせの内容によって、営業や採用など返す部署を分けておくと、返信の遅れを防げます。

アカウントのログイン情報は、特定の社員の個人アドレスに紐づけず、会社で管理できる状態にしておきます。担当者の異動や退職のたびにログインできなくなる事態を防ぐためです。

よくある質問

Instagramの企業アカウントの運用には何の費用がかかりますか

主にかかるのは、写真や動画の制作と投稿、コメントへの返信にあてる担当者の時間です。撮影や編集を外部に頼む場合はその費用が、広告を出す場合は広告費が加わります。工数と広告費を分けて見積もると、社内で説明しやすくなります。

ビジネスアカウントとクリエイターアカウントはどちらを選べばよいですか

企業や店舗が公式アカウントとして運用する場合は、一般にビジネスアカウントを選びます。クリエイターアカウントは、個人で発信するインフルエンサーやクリエイター向けの区分です。迷った場合は、自社の目的に必要な機能がどちらで使えるかで選びます。

BtoB企業にもInstagramの企業アカウントは必要ですか

商品の見た目で選ばれる商材でなければ、必須とはいえません。一方で、採用広報や職場の雰囲気を伝える目的であれば、BtoB企業でも活用できます。目的を絞って持つかどうかを判断します。

企業アカウントを個人用アカウントに戻すことはできますか

プロアカウントから個人用アカウントに戻すことはできます。ただし、戻すとインサイトなど事業者向けの機能は使えなくなります。非公開にしたい場合は、個人用アカウントに戻す必要があります。

まとめ

Instagramの企業アカウントには、写真と動画で伝わる、見込み客が訪ねてくる、反応を測れる、広告を出せる、問い合わせにつなげられる、顧客と直接やりとりできるという6つのメリットがあります。一方で、制作の手間、成果までの時間、サイトへの誘導のしにくさ、非公開にできないこと、規制への注意という5つのデメリットもあります。

持つかどうかは、商材の伝わり方、顧客の層、素材の用意の3点で判断し、持つと決めたら、目的と指標、投稿の型と頻度、担当の3つを開設前に決めておきます。最初の作業は、目的を1つに絞り、それを測る指標を1つ選ぶことです。

開設を決めたら、プロフィールのリンク先から問い合わせまでの流れを設計する工程で、malnaの新規リード獲得戦略の支援をお使いいただけます。

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