Google広告のメリット6つとデメリット｜キャンペーン別の使いどころ

Web広告を始めるとき、候補の筆頭に挙がるのがGoogle広告です。とはいえ、検索結果に出せる、少額から始められるという説明だけでは、自社に向いているのか、他の広告より先に始めるべきなのかは決められません。

Google広告のメリットは、今まさに探している人に届く検索広告と、YouTubeやWebサイト、アプリまで広がる配信面の広さを、1つの管理画面で使い分けられる点にあります。どちらのメリットを主に使うかで、向く商材も、予算の組み方も変わります。

この記事では、Google広告のメリットとデメリットを予算や課金の仕組みとあわせて整理し、予算の考え方、他の広告との使い分け、メリットを生かせる会社の条件まで解説します。

自社の商材でGoogle広告をどこまで使うか、配分を考える段階から、malnaのマーケティング支援で検討をお手伝いできます。

Google広告とは、検索結果やYouTubeなどに広告を出せるGoogleの広告サービスです

Google広告とは、Googleの検索結果をはじめ、YouTube、提携するWebサイトやアプリなどに広告を掲載できる、Googleの広告サービスです。目的に合わせてキャンペーンの種類を選び、配信先と課金の対象を決めて出稿します。

Google広告のヘルプでは、主なキャンペーンの種類と表示される場所が次のように説明されています。

キャンペーンの種類	主に表示される場所
検索キャンペーン	Googleの検索結果
ディスプレイキャンペーン	提携するWebサイトやアプリ、YouTubeなどGoogleのサービス
動画キャンペーン	YouTube、その他のWebサイト
ショッピングキャンペーン	Googleの検索結果、ショッピングのタブ
アプリキャンペーン	Google検索、Google Play、YouTubeなど
P-MAXキャンペーン	1つのキャンペーンからGoogle広告のすべての広告枠

このように、検索広告だけでなく、動画や画像の広告、商品の広告まで、1つのアカウントで扱えるのがGoogle広告の特徴です。仕組みや始め方の詳細は次の記事で解説しています。

関連記事：Google広告とは？初心者向けに仕組み・種類・始め方を徹底解説

参考：Google 広告 ヘルプ｜適切なキャンペーン タイプを選択する

Google広告の6つのメリット

Google広告のメリットは、今探している人に届くこと、予算の上限を自社で決められること、成果に近い行動にだけ費用を払えること、配信面が広いこと、成果を計測して改善できること、出稿の開始と停止を自社で判断できることの6つです。

今まさに探している人に届く

Google広告の検索キャンペーンは、利用者が検索した語に合わせて、検索結果に広告を表示します。商品やサービスを探している、悩みの解決策を探しているという、行動の直前にいる人に届く点が、他の多くの広告にないメリットです。

たとえば「会計ソフト 比較」と検索した人は、会計ソフトを選ぶ段階にいます。こうした語に広告を出せば、検討の最終段階にいる人と接点を持てます。行動の直前にいる人に届くことが、検索広告の持ち味です。

予算の上限を自社で決められる

Google広告では、キャンペーンごとに1日の平均予算を自社で設定します。ヘルプでは、予算は各キャンペーンの費用の上限となるため、1日に消費する平均費用として問題のない額に設定するよう説明されています。

日によって費用が変動することはありますが、特定の日の費用は、ほとんどのキャンペーンで1日の平均予算の2倍が上限です。1か月の費用は、1日の平均予算に30.4を掛けた額が上限になります。ヘルプの例では、1日の予算が10ドルなら、1か月のご利用料金の上限は304ドルです。

上限が仕組みとして決まっているので、想定を超えて費用がかさむ心配を抑えて始められます。

参考：Google 広告 ヘルプ｜入札単価と予算の設定

成果に近い行動にだけ費用を払える

Google広告では、何に対して費用を払うかを、目的に合わせて選べます。ヘルプによると、クリック単価制では、ユーザーが実際に広告をクリックしてサイトにアクセスした場合のみ料金が発生します。

表示されただけでは費用がかからない課金方式を選べば、自社のサイトに来た人の数に応じて費用を払うことになります。認知を目的にするなら表示回数、動画なら視聴回数というように、目的に合った指標を軸に入札できる点もメリットです。

参考：Google 広告 ヘルプ｜単価設定の基礎

検索から動画まで、配信面が広い

Google広告は、検索結果だけでなく、YouTube、提携するWebサイトやアプリ、ショッピングのタブなど、幅広い場所に広告を出せます。探している人に検索で届け、まだ探していない人には動画や画像で届けるというように、1つのアカウントで役割を分けた配信ができます。

複数の広告サービスを使い分けると、アカウントの管理や計測の設定がそれぞれ必要になります。Google広告の中で配信面を広げれば、管理と計測を1か所にまとめられます。

成果を計測して、改善を回せる

Google広告では、問い合わせや購入などの成果をコンバージョンとして計測し、どのキャンペーン、どの語、どの広告文から成果が出たかを確かめられます。成果の出ている語に予算を寄せ、成果の出ていない語を止めるといった改善を、数字をもとに進められます。

検索広告では、利用者が実際に検索した語も確認できます。自社が想定していなかった語で検索されていることがわかれば、広告だけでなく、サイトの内容や営業資料の言葉選びにも生かせます。

出稿の開始と停止を自社で判断できる

Google広告は、アカウントを作成して広告を設定すれば、審査を経て配信を始められます。配信の停止や再開、予算の変更も管理画面から行えるため、繁忙期だけ予算を増やす、在庫が切れた商品の広告を止めるといった調整を、自社のタイミングで行えます。

枠を事前に買い取るテレビCMや雑誌広告と比べ、状況に合わせて動かせる自由度があります。

Google広告のデメリットと注意点

Google広告のデメリットは、競争の激しい語ではクリック単価が上がること、運用の知識と時間が必要なこと、検索されない商材には検索広告が届きにくいこと、自動化の範囲が広がり中身が見えにくくなっていること、広告のポリシーと表示のルールに注意が必要なことの5つです。

競争の激しい語ではクリック単価が上がる

Google広告では、広告スペースが空くたびにオークションが行われ、その時点で表示される広告が決まります。同じ語に多くの広告主が入札していれば、表示されるために必要な単価は上がります。

成約1件の価値が大きい業種の語ほど、競争が激しくなる傾向があります。単価の高い語だけで勝負せず、より具体的な語や、自社の強みに近い語を組み合わせて費用を抑える工夫が必要です。

関連記事：【2025年最新版】リスティング広告の費用相場と予算の決め方

運用の知識と時間が必要になる

Google広告は、語の選び方、広告文、入札の方式、予算の配分、計測の設定など、成果を左右する設定が多い広告です。設定したまま放置すると、成果の出ない語に予算が使われ続けることもあります。

社内で運用する場合は、成果を確かめて設定を見直す時間を、週に一定の時間確保しておく必要があります。

関連記事：Google広告の自社運用｜成立する4条件と代行に切り替える判断ライン

検索されない商材には、検索広告が届きにくい

検索広告は、検索された語に対して表示される広告です。新しい分野の商品や、まだ名前が知られていないサービスのように、検索されること自体が少ない商材では、届く人の数に限りがあります。

この場合は、検索広告だけで成果を求めず、動画やディスプレイの配信で知ってもらう段階から設計する必要があります。

自動化の範囲が広がり、中身が見えにくくなっている

Google広告では、入札や配信先の選択を自動で最適化する機能が広がっています。P-MAXキャンペーンのように、1つのキャンペーンからすべての広告枠に配信する種類もあり、ヘルプでは配信をAIで最適化すると説明されています。

自動化は手間を減らせる一方で、どこにどの広告が出て、何が成果につながったのかが見えにくくなる場面があります。自動化に任せる範囲と、自社で確かめる指標を、あらかじめ分けて決めておきます。

広告のポリシーと表示のルールに注意が必要

Google広告には広告のポリシーがあり、内容によっては審査で配信が制限されます。内容や業種によっては、配信に追加の条件が付く分野もあります。

あわせて、広告の表現には景品表示法などのルールも適用されます。根拠のない最上級の表現や効果を断定する表現は、ポリシーの面でも法律の面でも避けます。

キャンペーンの種類ごとに、得られるメリットは違います

Google広告のメリットは、どの種類のキャンペーンを使うかで出方が変わります。検索キャンペーンは探している人に届くこと、ディスプレイや動画のキャンペーンは配信面の広さ、ショッピングキャンペーンは商品を直接見せられること、P-MAXキャンペーンは配信の手間を減らせることが、主なメリットになります。

検索キャンペーンは、探している人に届く

検索キャンペーンは、Googleの検索結果に広告を表示します。探している人に届くという、Google広告の中心となるメリットを受け取れる種類です。問い合わせや購入の獲得を目的にする場合は、まず検索キャンペーンから始めるのが基本になります。

ディスプレイと動画のキャンペーンは、まだ探していない人に届く

ディスプレイキャンペーンは提携するWebサイトやアプリなどに、動画キャンペーンはYouTubeなどに広告を表示します。まだ商品を探していない人に知ってもらう役割や、一度サイトを訪れた人に改めて情報を届ける役割に向いています。

ショッピングキャンペーンは、商品を画像と価格で見せられる

ショッピングキャンペーンは、検索結果やショッピングのタブに、商品の画像や価格を表示します。ヘルプでは、Merchant Centerの商品データを使い、小売の商品の販売や実店舗への来店の促進に対応すると説明されています。ネットで商品を販売する会社に向いた種類です。

P-MAXキャンペーンは、1つのキャンペーンで広告枠全体に配信できる

P-MAXキャンペーンは、1つのキャンペーンからGoogle広告のすべての広告枠に配信できる種類です。配信先ごとにキャンペーンを分けて管理する手間を減らせる一方、どこにどの広告が出たかが見えにくくなる面もあります。成果の計測が整ってから使うと、自動の最適化の効果を確かめやすくなります。

BtoBとBtoCで、Google広告の使い方は変わります

Google広告の使い方は、BtoCとBtoBで変わります。BtoCでは商品の購入や来店に直接つなげる使い方、BtoBでは資料請求や問い合わせなど、商談の手前の行動を獲得する使い方が中心になります。

BtoCは、商品名や悩みの語から購入につなげる

BtoCの商材は、検索してから購入するまでの距離が短いものが多くあります。商品名や、悩みや用途を含む語に広告を出し、商品のページに案内して購入につなげる使い方が中心です。ネットで販売している場合は、ショッピングキャンペーンも候補になります。季節やセールの時期に合わせて予算を動かせる点も、BtoCで使いやすい理由です。

BtoBは、課題の語から資料請求や問い合わせにつなげる

BtoBの商材は、検討に時間がかかり、決める人も複数います。課題の名前や、比較、料金を含む語に広告を出し、資料請求や問い合わせを成果として計測する使い方が向いています。検索される量が少ない分野も多いため、狙う語を広げすぎず、検討の進んだ語から始めます。

BtoBでは、広告から得た問い合わせが商談や受注につながったかを、営業部門と共有して確かめることが大切です。問い合わせの数だけで判断すると、商談につながりにくい語に予算を使い続けることがあります。

営業部門から、受注につながった問い合わせがどの語から来たかを月ごとに返してもらう流れをつくっておくと、成果に近い語に予算を寄せる判断ができます。

Google広告と他の広告の使い分け

Google広告は、今ある需要を検索で取ることに強く、SNS広告は、まだ探していない人に関心や属性で届けることに強い広告です。商材が今どの段階にあるかで、主に使う広告を決めると配分がぶれません。

主な広告との違いを次の表にまとめました。

観点	Google広告（検索）	Google広告（動画・ディスプレイ）	SNS広告
届く相手	検索した人	動画やサイトを見ている人	SNSを見ている人
相手の状態	探している	まだ探していない人が中心	まだ探していない人が中心
得意な役割	問い合わせや購入の獲得	認知、再訪の促進	認知、需要の掘り起こし
広告の形式	主に文章	動画、画像	画像、動画、縦型の動画

Google広告の検索で取れる需要には、検索される量という上限があります。上限に近づいたら、Google広告の動画やディスプレイ、またはSNS広告で、検索される前の段階の人に知ってもらう施策を足していきます。

Google広告の予算の考え方

Google広告の予算は、1日の平均予算に30.4を掛けた額が月の上限になるという仕組みを前提に、1件の成果に使える費用の上限から逆算して決めます。予算を先に決めてから成果を待つのではなく、成果の目標から予算を組み立てます。

1件の成果に使える費用の上限を決める

最初に、問い合わせや購入1件あたりに使える広告費の上限を決めます。上限は、1件の成果から見込める売上や利益、成約に至る割合をもとに算出します。

上限が決まれば、配信の結果を見て、続けるか、設定を変えるか、止めるかを判断できます。上限がないまま配信を続ければ、成果が出ているのかを誰も判断できません。

必要な成果の数から、1日の予算を決める

1か月に必要な成果の数に、1件あたりの費用の上限を掛けると、1か月の予算の目安が出ます。これを30.4で割った額が、1日の平均予算の目安になります。

ただし、配信を始めた直後は、計測できる成果が少なく、自動の入札が安定するまでに時間がかかります。最初の数週間は検証の期間と位置づけ、成果が安定してから予算を増やしていきます。

検証のための予算と、獲得のための予算を分ける

新しい語や新しい広告文を試す予算と、成果の出ている設定に使う予算を分けておくと、検証で成果が落ちても全体への影響を抑えられます。検証の結果がよければ、獲得のための予算に移していきます。

メリットを受け取るために、出稿前に整える3つの準備

Google広告のメリットを受け取るには、成果の計測、広告を見た人を受け止めるページ、狙う語の洗い出しの3つを、出稿前に整えておきます。この3つが欠けたまま出稿すると、改善を回せる、探している人に届くといったメリットが働きません。

成果を計測できる状態にする

問い合わせの完了や購入の完了など、自社にとっての成果をGoogle広告で計測できるように設定します。計測ができていないと、どの語や広告文から成果が出たかがわからず、自動の入札も成果に向けた最適化ができません。

電話での問い合わせや来店が中心の業種では、問い合わせのページへの到達や電話番号のタップなど、成果に近い行動を代わりの指標として計測する方法もあります。何を成果とみなすかは、出稿前に社内で決めておきます。

広告の内容に合ったページを用意する

広告をクリックした人が最初に見るページは、広告文で約束した内容に応えている必要があります。料金を訴えた広告ならその料金がすぐわかるページ、事例を訴えた広告なら事例が読めるページというように、広告ごとに案内先をそろえます。

すべての広告の案内先をトップページにすると、訪れた人が目的の情報を探しきれずに離れてしまいます。案内先を整えることは、検索で探している人に届くというメリットを、成果に変えるための条件です。

狙う語を、検討の段階ごとに洗い出す

検索広告で狙う語は、商品名や会社名、課題の名前、比較や料金を含む語など、検討の段階ごとに洗い出しておきます。段階の進んだ語ほど成果に近く、単価も上がりやすい傾向があります。

洗い出した語は、まず成果に近い語から少数で始め、計測した結果を見ながら広げていきます。最初から多くの語に予算を分散させると、どの語が効いているのかを判断できるだけの成果が集まりません。

地域を絞った配信で、店舗の集客にも使えます

Google広告は、広告を表示する地域を指定できるため、店舗を持つ会社が、来店できる範囲の人だけに広告を届ける使い方もできます。地域を絞れば、来店につながらない地域の人への表示を減らし、予算を店舗の周辺に集中できます。

Google広告のヘルプでは、国、国内の特定の場所、特定の地点を中心とする半径の範囲などを、広告を表示する地域として設定できると説明されています。ビジネスの拠点から一定の距離にいる顧客に広告を表示する設定も案内されています。

参考：Google 広告 ヘルプ｜広告の対象地域を設定する

来店できる範囲を先に決める

地域を絞るときは、実際に来店している顧客がどの範囲から来ているかをもとに、配信する範囲を決めます。範囲を広げすぎると来店につながらない表示が増え、狭めすぎると届く人が少なくなります。

配信を始めたあとは、地域ごとの表示やクリック、問い合わせの数を比べ、反応の少ない地域を外したり、反応の多い地域の予算を増やしたりして範囲を調整します。複数の店舗がある場合は、店舗ごとに範囲を分けると、店舗別の成果を比べやすくなります。

地域の語を含む検索にも広告を出す

店舗の集客では、地域名と業種を組み合わせた語で検索する人にも広告を出せます。こうした語に広告を出し、店舗の所在地や営業時間がすぐにわかるページに案内すると、来店につなげやすくなります。

検索語句を確かめて、無駄な費用を減らします

Google広告で費用を無駄にしないためには、広告が実際にどんな検索で表示されたかを確かめ、自社の商品と関係の薄い検索を広告の対象から外す作業を続けます。検索語句の確認と除外キーワードの設定は、成果を計測して改善を回すというメリットを生かす基本の作業です。

検索語句レポートで、実際の検索を確かめる

Google広告のヘルプでは、検索語句レポートについて、広告の表示につながった検索語句と、その掲載結果のデータを詳しく確認できると説明されています。自社が設定した語と、実際に検索された語は一致しないことがあるため、定期的に確かめます。

参考：Google 広告 ヘルプ｜検索語句レポートについて

関係の薄い検索は、除外キーワードに加える

ヘルプでは、除外キーワードの目的を、特定の検索語句を広告の表示対象から除外し、商品やサービスに関連するキーワードを検索したユーザーのみに広告を表示することと説明しています。例として、眼鏡を販売する会社が「水中眼鏡」や「双眼鏡」を除外する場合が紹介されています。

検索語句レポートで関係の薄い語が見つかったら、除外キーワードに加えます。この作業を続けることで、関心のある人に予算を集中できます。

参考：Google 広告 ヘルプ｜除外キーワードについて

確かめる頻度を決めておく

配信を始めた直後は、想定していない検索で広告が表示されることがあるため、検索語句をこまめに確かめます。配信が安定してきたら、週に1回や月に1回など、確かめる頻度を決めて続けます。除外した語は一覧にして残しておくと、別のキャンペーンを立ち上げるときにも使い回せます。

運用を始めたあと、毎月見直す4つのこと

Google広告のメリットを受け取り続けるには、出稿したあとも、予算の配分、狙う語、広告文、計測の4つを毎月見直します。設定したまま放置すると、成果の出ない語や広告文に予算が使われ続けます。

予算の配分

キャンペーンごとの成果を比べ、成果の出ているキャンペーンに予算を寄せます。予算が上限に達して表示の機会を逃しているキャンペーンがあれば、そこに予算を回すことも検討します。

狙う語

成果につながった語と、費用がかかっているのに成果のない語を分けて確かめます。成果のない語は、入札の単価を下げるか、配信を止めます。検索語句の中に成果につながる新しい語が見つかれば、狙う語に加えます。

広告文

同じ広告グループの中で、反応のよい広告文と悪い広告文を比べます。反応のよかった訴求を残し、反応の悪い広告文は新しい訴求に差し替えます。広告文で訴えた内容と、案内先のページの内容がずれていないかも確かめます。

計測

問い合わせや購入の計測が正しく動いているかを確かめます。サイトの改修でフォームやページが変わると、計測が止まっていることがあります。計測が止まると、自動の入札も成果に向けた最適化ができなくなるため、毎月の確認の項目に入れておきます。

Google広告のメリットを生かせる会社の条件

Google広告のメリットを生かせるのは、自社の商材が検索されていて、成果を計測でき、運用を見直す時間を確保できる会社です。3つの条件がそろうほど、探している人に届く、改善を回せるというメリットを受け取りやすくなります。

条件	生かせる状態	慎重に考えたい状態
検索されているか	商品名や悩みで検索されている	検索されることがほとんどない
成果を計測できるか	問い合わせや購入をサイトで計測できる	成果が電話や来店だけで、計測の手段がない
運用の時間	週に一定の時間、設定を見直せる	設定したまま見直す人がいない
受け皿	広告の内容に合ったページがある	トップページにしか案内先がない

慎重に考えたい状態に当てはまる場合も、Google広告が使えないわけではありません。計測の設定から始める、検索されない商材なら動画の配信で知ってもらう、案内先のページを先に整えるといった準備を経てから出稿すれば、メリットを受け取れる状態に近づけます。

Google広告で公表されている成果の事例は、次の記事で施策別にまとめています。

関連記事：Google広告の成功事例19選！施策ごとの成果と運用のポイント

よくある質問

Google広告はいくらから始められますか

1日の平均予算を自社で設定して始められます。月の費用は、ほとんどのキャンペーンで1日の平均予算の30.4倍が上限です。ただし、予算が少ないと成果の計測に時間がかかるため、1件の成果に使える費用と必要な成果の数から予算を逆算して決めます。

Google広告とSNS広告はどちらを先に始めるべきですか

自社の商品名や悩みがすでに検索されているなら、Google広告の検索広告で今ある需要を取ることから始めます。新しい商品や知名度の低いサービスで、まず知ってもらう必要がある場合は、SNS広告やGoogle広告の動画配信が向いています。

Google広告のデメリットで特に気をつけることは何ですか

設定したまま放置することです。成果を左右する設定が多く、見直しをしないと成果の出ない語に予算が使われ続けることがあります。週に一定の時間を確保し、計測した成果をもとに設定を見直す体制をつくっておきます。

Google広告は自社で運用できますか

運用は自社でもできます。成果を計測できる状態にあり、設定を見直す時間を確保できることが前提です。社内で知識と時間が足りない場合は、計測の設計や運用の一部を外部に相談しながら、社内に知見を残していく方法もあります。

まとめ

Google広告のメリットは、今探している人に検索で届くことと、YouTubeやWebサイトまで広がる配信面を1つのアカウントで使い分けられることです。予算の上限を自社で決められる、成果に近い行動にだけ費用を払える、成果を計測して改善できる、出稿を自社のタイミングで動かせる、という特徴がそれを支えています。

一方で、競争の激しい語の単価、運用の手間、検索されない商材への届きにくさ、自動化による見えにくさには備えが必要です。次にやることは、1件の成果に使える費用の上限を決め、そこから1日の予算を逆算することです。

広告で集めた問い合わせを、商談や受注までつなげる仕組みを整える工程では、malnaのナーチャリング支援が相談先になります。

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