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2022.10.25
【最新版】 TikTokのインフルエンサーマーケティングを解説!
今や世界で10億人以上のユーザー数を誇るTikTok。日本においても年々ユーザー数は増えており、若者だけが利用するSNSではなくなってきました。
TikTokは他のSNSと比べてビジネスに利用する人はまだまだ少ないですが、徐々に増えつつあります。
TikTokに限らずその他のSNSも同様ですが、SNSのフォロワーを伸ばすのには時間がかかる傾向があります。
そこで、短時間で自社の知名度や自社商品やサービスの注目度を上げるために、SNSで影響力を持つ「インフルエンサー」を活用する方法があります。
今回は、以下の点について解説します。
- インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリット
- インフルエンサーを用いるために必要な費用
- インフルエンサーマーケティングを成功させるポイント
- インフルエンサーに依頼する方法
- 実際にインフルエンサーマーケティングを成功させた事例
▶TikTokマーケティングの基礎については以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
インフルエンサーマーケティングとは?
そもそも、「インフルエンサーマーケティング」とは何を示しているのかご存じですか?
インフルエンサーマーケティングとは、インフルエンサー(TikTokerや芸能人を含む)の知名度を利用して、「企業の商品やサービス」と「顧客」の関係性を構築するマーケティング手法です。
近年、広告費をテレビCMなどの企業に対して払うよりも、コストを抑えて効果を期待できる広告手法として注目が集まっています。
とりわけTikTokにおけるインフルエンサーマーケティングは人気が高く、拡散力が高いこともあり注目度が高いです。
▶以下の記事でTikTokを活用した採用活動について詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
TikTokは採用活動に有効?メリットや運用のポイントを解説
TikTokと他のSNSによるインフルエンサーマーケティングの違い
まず初めに、他のSNS(InstagramやTwitter)にはない、TikTokだからこそ可能なインフルエンサーマーケティングの特徴を紹介します。
TikTok独自の特徴を踏まえて、どこでインフルエンサーマーケティングを行うのかを判断していきましょう。
- アルゴリズムの独自性
- ユーザーの年齢層
- 参入障壁の低さ
アルゴリズムの独自性
TikTokは独自のアルゴリズムを採用しており、そのアルゴリズムを用いた「レコメンド動画」に力を入れています。
DIGIDAYの「博報堂調査が示す実態:要点まとめ」によると、TikTokのユーザーの46.5%がレコメンド機能を利用していることが明らかになっています。
これは他の各種SNSに比べて2倍近い割合で、このことからも分かるように、TikTokではフォロワーが少なかったとしても「レコメンド動画」に表示されれば動画が視聴される可能性が高いです。
▶TikTokのアルゴリズムについては以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
ユーザーの年齢層
TikTokは他のSNSに比べて年齢層が低いことが挙げられます。
総務省情報通信政策研究所の「令和3年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、TikTokユーザーのボリュームゾーンは10代から20代だと分かっており、ユーザーの年齢層がここまで低いSNSは他に存在していません。
例えば、若者に利用されているイメージが強いInstagramに関しても、10代から20代のユーザーの割合は全体の1/3程度で、30代以降のユーザーの方が多いのが現状です。
このことから分かるように、TikTokの年齢層は他のSNSと異なっています。
参入障壁の低さ
TikTokは投稿する側の参入障壁が他のSNSに比べて低い点が特徴的です。
同じ動画投稿型のYouTubeと比較すると、自分で編集作業などは行わなくてもTikTok内の音楽や加工を用いることで簡単に動画を投稿できます。
そのため、一般人でもクオリティがある程度担保され、誰でも有名になれるチャンスがあります。
一般人が多く参入していることもあり、ユーザーと投稿者間の距離が近く、他のSNSと比べて親近感が湧くことによる拡散性の高さが特徴です。
TikTokにおけるインフルエンサーマーケティングのメリット
では、TikTokでインフルエンサーマーケティングを行う具体的なメリットはどのようなものがあるのでしょうか。
メリットは以下の4つになります。
- 若者向けの商品やサービスへの訴求力
- 拡散力の高さ
- ユーザーの行動分析の容易さ
- アプローチ範囲の広さ
若者向けの商品やサービスへの訴求力
DIGIDAYの「博報堂調査から読み解くTikTokユーザーの3つの特徴」によると、2022年の日本におけるTikTokユーザーの平均年齢は34.7歳です。
近年、TikTokにおけるユーザーの年齢層は高くなりつつありますが、半数以上は10代〜20代で占めています。
そのため、若者向けの商品やサービスを提供している場合は特に、インフルエンサーを用いて訴求することによって認知や購買を促進できます。
拡散力の高さ
TikTokには、AIが投稿に興味がありそうなユーザーに自動的に動画を表示してくれる「レコメンド機能」が存在しているため、フォロワー以外にも視聴してもらえる可能性があります。
そのため、インフルエンサーにマッチしたPRを行うことができれば、インフルエンサーのフォロワーだけではなく、より多くの人のレコメンド欄に表示されることが期待されます。
▶TikTokにおいて再生回数が多い動画に共通しているポイントについて以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
ユーザーの行動分析の容易さ
Spcialinsider社の「TikTok Industry Engagement Benchmarks for 2022」によると、TikTokのユーザーは動画を視聴した際に、いいねやコメントなどの何かしらの行動を起こしてくれる割合(エンゲージメント率)が6%程度だと分析されています。
Instagramで1%程度、TwitterやFacebookに関しては0.1%前後であることからもTikTokのエンゲージメント率がいかに高いかがわかりますよね。
エンゲージメント率が高いため、実際にユーザーが行動した結果をもとにPR動画のコンテンツの質が容易に判断できます。
TikTokのインフルエンサーマーケティングに限らず、全てのマーケティング活動においてPDCAサイクルを回すことは必要不可欠であるため、ユーザーの反応が分析しやすい点は非常に大きなメリットだと言えます。
▶TikTokの分析方法について以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
アプローチ範囲の広さ
TikTokの動画コンテンツは日本国内だけではなく、世界150か国以上、10億人以上の人に配信されます。
もし、国内だけではなく海外のユーザーに対しても発信したい場合は、施策次第でアプローチが可能です。
具体的な方法としては、海外で流行っている曲やハッシュタグを用いる、海外でも人気なインフルエンサーを用いるなどが挙げられます。
実際に、海外のサービスで日本においてTikTokでPRしている事例も数多く存在しています。
TikTokにおけるインフルエンサーマーケティングのデメリット
続いて、 TikTokのインフルエンサーマーケティングにおけるデメリットを紹介します。
具体的には以下の3つになります。
- 拡散性の高さゆえの炎上リスク
- インフルエンサーの不祥事
- ターゲット層の狭さ
拡散性の高さ故の炎上リスク
先ほどメリットで紹介した「拡散性の高さ」は、時と場合によってはデメリットになる可能性があります。
インフルエンサーを利用することによって、爆発的に視聴されるため、何かユーザーにとって不快感のあるコンテンツであった場合、すぐに炎上が広がってしまう可能性が高いです。
一度炎上してしまうと、TikTok内だけに止まらず、各種SNSですぐに広がってしまう危険性があります。
そうなってしまうと、企業イメージや商品やサービスのイメージが悪化してしまう可能性も避けられません。
インフルエンサーを活用している場合は、インフルエンサーにも迷惑がかかってしまうため、動画コンテンツを作成する場合は複数人でチェックした上で炎上リスクに備えることをおすすめします。
インフルエンサーの不祥事
TikTokのインフルエンサーマーケティングに起用したインフルエンサーが動画コンテンツを配信した後、不祥事を起こしてしまうリスクもあります。
自社商品やサービスに悪い部分がなかったとしても、インフルエンサーの評判が悪くなってしまえば、同時に悪影響が生まれる可能性もゼロではありません。
インフルエンサーが自社の商品やサービスにマッチしているのかに加えて、不祥事を起こすことがないか、適切な対応をしてくれるのかについても起用基準に組み入れることをおすすめします。
ターゲット層の狭さ
先ほど紹介したようにTikTokのユーザー層は徐々に拡大してはいるものの、現在はユーザーの半数以上は10代〜20代です。
また、TikTokerをはじめインフルエンサーと呼ばれる人の年齢層も比較的若い傾向があります。
そのため、自社商品やサービスの対象年齢が中高年や高齢者向けの場合は、わざわざTikTokにおいて発信する必要はないのかもしれません。
自社の商品やサービスのターゲット層を考えた上で、インフルエンサーマーケティングを行うように注意しましょう。
TikTokのインフルエンサーマーケティングにかかる費用
TikTokのインフルエンサーにPRを依頼する場合、おおよそフォロワー数×2円〜4円程度が相場になっています。
ただ、実際には知名度や紹介する商品の種類などによって異なるため、あくまで参考値程度だと認識しておいた方が良いです。
この費用に加えて、PRしてもらう商品の費用、インフルエンサーが実際にどこかへいく必要があったり、宿泊する必要があったりする場合は交通費や宿泊費も別途で必要になります。
注意点として基本的にインフルエンサーを利用する場合は、費用の条件が決まったのちに動画コンテンツを作成するため、コストを節約しようとしてインフルエンサーとの関係性が悪化することは避けなければなりません。
コストを削減しようとした結果、品質の悪いPRが行われてしまえば、結果的にコストパフォーマンスが低下します。
PRの費用を抑えることを重視するのではなく、お互いに納得できる条件で費用を決められるように心がけましょう。
TikTokでインフルエンサーマーケティングを成功させるポイント
ここまで、インフルエンサーマーケティングを行うメリット・デメリットについて解説しました。
では、実際にTikTokでインフルエンサーマーケティングを成功させるポイントについて紹介していきます。
具体的には以下の3つがポイントです。
- 自社の商品やサービスにマッチしてインフルエンサーを起用する
- 複数のインフルエンサーを同時に起用する
- TikTokにおいて影響力があるインフルエンサーを起用する
自社の商品やサービスにマッチしたインフルエンサーを起用する
これはTikTokに限らず広告塔を起用する際に言えることですが、自社の商品やサービスにマッチしたインフルエンサーを起用することは必要不可欠です。
例えば化粧品を販売するのであれば、美容に関する知識を普段から発信しているインフルエンサーが良いですし、洋服であればファッション系のインフルエンサーが良いです。
より細分化すると、同じカテゴリである上でインフルエンサーの視聴者が自社の商品やサービスのターゲット層と近いかどうかを判断する必要があるでしょう。
複数のインフルエンサーを同時に起用する
予算に余裕があれば、複数のインフルエンサーを同時に起用することをおすすめします。
同時に複数のインフルエンサーを起用する理由は心理学の分野で有名な「ザイオンス効果」を引き起こすためです。
ザイオンス効果とは「繰り返し接触することで印象や好感度が高まり、関心度が徐々に高まっていく」ことを意味しています。
複数のインフルエンサーを同時に起用することで、ユーザーが自社の商品やサービスを目にする機会が増え、好感度や関心度が高まる可能性が高いです。
ただ、あくまで増やせば増やすだけ良いというわけではないため、コストと適切なインフルエンサーの数を踏まえてどのくらい起用するのかを検討してみましょう。
TikTokにおいて影響力があるインフルエンサーを起用する
インフルエンサーマーケティングで起用するインフルエンサーは単純に知名度が高ければ良いわけではありません。
あくまでTikTokにおいて影響力を持っている必要があります。
TikTokにおいてインフルエンサーマーケティングを行うのであれば、「TikTokにおいて影響力がある」場合、もしくは「誰でも知っているほどの知名度がある」場合のどちらかを起用基準として考えましょう。
しかし、後者を起用する場合はコストが非常に高くなってしまうため、一般的に前者の基準で考えれば良いと思います。
インフルエンサーへの依頼方法
インフルエンサーマーケティングを行うために、インフルエンサーに依頼する必要があります。
インフルエンサーにPRを依頼するためには以下の3つの選択肢があります。
- 直接交渉する
- 所属事務所に交渉する
- インフルエンサープラットフォームを利用する
もう少し具体的に説明していきます。
直接交渉する
最もシンプルなのは、インフルエンサーに直接DMなどを送り交渉する方法です。
直接交渉することによって仲介手数料などのマージンが発生しないため、コストを抑えて起用できます。
しかし、インフルエンサー自体がPRなどに慣れていない場合は工数がかかったり、実際にPRの認識がズレてしまったりと、不具合が生じる可能性も高いです。
工数やPRの質などを考えたら、結果的に仲介してもらったほうが費用対効果が高くなる場合もあるため、初心者の方には不向きだと言えます。
複数回インフルエンサーとの関わりを持ち、インフルエンサーマーケティングにおける知見が溜まってきてから再度検討してみましょう。
▶TikTok企業アカウントの作成方法や運用のポイントなどについて以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
【事例あり】TikTok企業アカウントのメリットと運用ポイント
所属事務所に交渉する
ある程度有名なインフルエンサーであれば事務所に所属している可能性が高いです。
インフルエンサーに直接交渉するよりも、事務所を通してPRを依頼する方がよりスムーズに進められるため、インフルエンサーの起用に慣れていない場合でも安心して行えます。
また、起用するインフルエンサーが決まっていない場合、事務所に交渉することによって適切なインフルエンサーを紹介してくれる点もメリットの1つです。
事務所がPRを多く経験している場合、TikTokにおけるインフルエンサーマーケティングの知見を持っている場合もあります。
ただ単にインフルエンサーと繋ぐ会社として捉えるのではなく、協力関係を構築できるように心がけることによって、最終的にインフルエンサーマーケティングの成功を手助けしてくれる存在になるかもしれません。
また、どんなインフルエンサーに声をかければ良いのかわからない方はこちらの企業がおすすめです。
エージェント(事務所)としてインフルエンサーのサポートをしながら、そのサポートのノウハウを活かして企業のブランドイメージやプロモーション方針に合う、YouTuberを中心としたインフルエンサーのキャスティングを行っています。
ぜひ、インフルエンサーをお探しの方はご確認ください。
(引用:スタッツ株式会社 | インフルエンサーキャスティング& エージェント)
インフルエンサープラットフォームを利用する
ここ最近、徐々に利用者が拡大しているプラットフォームである「インフルエンサープラットフォーム」。
PRを依頼したい企業と、PRを受けたいインフルエンサーをマッチングさせるプラットフォームであり、多種多様なインフルエンサーが存在しています。
日本国内だけではなく、海外のインフルエンサーとも繋がることが可能です。
特に、フォロワー数が数万人くらいのインフルエンサーを探すのには最適な場所であるため、コストを抑えてPRを行いたい中小企業の方におすすめです。
インフルエンサーマーケティングの成功事例
では、最後に実際にTikTokでインフルエンサーマーケティングを行い、成功させた事例を2つ紹介します。
成功事例を元に、実際にインフルエンサーを起用する際の参考にしてみてください。
「いわたまあり」×「パラレル株式会社」
パラレル株式会社が提供するスマホ向け通話アプリ「パラレル」のPRをインフルエンサーである「いわたまあり」さんが行った事例です。
いわたまありさんは普段からモノマネをTikTokで配信している登録者70万人超えのTikTokerです。
パラレルをPRする際も普段と同じような雰囲気でモノマネを交えてパラレルについて紹介しています。
このPR動画は約80万回再生された上に、6万いいねも付いていることからもPR効果は大きかったと言えます。
このPRが成功した要因として、普段と同じようなコンテンツとしてPRを行ったことで、ユーザーがPRに対しての嫌悪感が減ったことが挙げられます。
「木村星南」×「株式会社アダストリア」
続いて、株式会社アダストリアのWEB限定ラインであるファッションブランド「kutir」のPRをインフルエンサーである「木村星南」さんが行った事例です。
木村さんはファッション・コスメ紹介などをTikTokで配信している登録者20万人超えのTikTokerです。
木村さんのフォロワーは20代の男女を中心としており、kutirの対象年齢と非常にマッチしており、PR動画も普段から投稿している「着回し動画」を作成しました。
こちらも普段から投稿しているコンテンツと同じような雰囲気で配信をしているため、ユーザーへの訴求力の高さがPR成功の秘訣だと考えられます。
まとめ
TikTokは拡散力が非常に高いため、他のSNSにはない爆発力があります。
TikTokの爆発力を上手く活用するために、インフルエンサーを用いたインフルエンサーマーケティングは非常に有効です。
しかし、インフルエンサーの起用基準次第では、コストをかけた割に効果がそこまで出なかった、というような状況になりかねません。
まずは、自社の商品やサービスの特徴を分析した上で最適なインフルエンサーを見つけることを心がけましょう。
▶以下の記事でTikTok広告やおすすめの代理店について解説していますので、ぜひ参考にしてください。
malna株式会社のTikTok運用代行
とはいえ、TikTokを使い慣れていない方にとっては不慣れなことが多く、戸惑うことも多いのではないのでしょうか?
malna株式会社では、総合的なwebマーケティング支援を行っています。20代の若手社員を中心に世の中のトレンドをいち早く掴み、過去の多様な業種へのコンサルティング支援の経験を活かした幅広いサービスを展開しています。スピーディかつ本質的な成果にコミットし、貴社の利益に貢献いたします。
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