2026.10.05

マーケティング

デジタルマーケティングの手法12選！目的に合う選び方も解説

デジタルマーケティングの手法を調べると、SEO、リスティング広告、SNS、メール、MA、ウェビナーと、多くの名前が並びます。一つひとつの説明を読み進めても、自社がどれから手をつけるべきかは、なかなか見えてきません。

手法を選ぶときに役立つのは、それぞれの手法が「知ってもらう」「見込み客を獲得する」「関心を育てる」「関係を保つ」のどの目的に強いかで分けて考えることです。目的ごとに分ければ、自社の課題に対応する手法の候補が絞られます。

この記事では、デジタルマーケティングの代表的な手法12個を、目的別に4つに分けて解説し、費用のかかり方と成果が出るまでの時間の違い、自社に合う手法の選び方を整理します。

自社の課題に照らしてどの手法から始めるか、絞り込む段階からmalnaのマーケティング支援を相談先としてお使いいただけます。

デジタルマーケティングの手法は、目的によって4つに分けられます

デジタルマーケティングの手法は、知ってもらう手法、見込み客を獲得する手法、関心を育てる手法、関係を保つ手法の4つに分けられます。1つの手法が複数の目的に使えることもありますが、主にどの目的に強いかで分けると選びやすくなります。

デジタルマーケティングとは、検索エンジン、Web広告、SNS、メール、自社サイトなどのデジタルの接点を使って、見込み客を集め、関係を深め、購入や問い合わせにつなげる取り組みです。

市場の規模も広がっています。電通の「2025年日本の広告費」（2026年3月5日発表）によると、2025年のインターネット広告費は4兆459億円（前年比110.8%）で、総広告費8兆623億円に占める構成比は50.2%と、初めて過半数に達しました。広告の出稿先として、デジタルの比重が高まっていることがわかります。

参考：電通｜2025年日本の広告費

12の手法を目的別に整理すると、次のとおりです。

目的	主な手法
知ってもらう	SNSのアカウント運用、SNS広告、動画広告、ディスプレイ広告
見込み客を獲得する	SEO、リスティング広告（検索広告）、ホワイトペーパー、ウェビナー
関心を育てる	メールマーケティング、MA（マーケティングオートメーション）
関係を保つ	LINE公式アカウント、CRMを使った個別のフォロー

デジタルマーケティングの最新の動きは、次の記事で期日順に整理しています。

関連記事：デジタルマーケティングの最新動向！広告やデータ活用の変化を解説

知ってもらうための手法

知ってもらうための手法は、まだ自社の商品やサービスを探していない人に、存在を知ってもらうための手法です。すぐに問い合わせや購入につながることは少ないため、認知の広がりを測る指標で評価します。

SNSのアカウント運用

SNSのアカウント運用は、Instagram、X、TikTok、Facebookなどに企業のアカウントを持ち、投稿を続けて接点をつくる手法です。アカウントの開設に媒体費はかからず、主な費用は投稿の企画と制作にかかる担当者の時間です。

フォロワーと投稿の蓄積によって効果が出るため、成果が出るまでに時間がかかります。続けられる投稿頻度を決めて取り組みます。

関連記事：SNSマーケティングとは？主な手法と媒体の選び方・進め方を解説

SNS広告

SNS広告は、SNSの配信面に費用を払って、属性や関心で絞り込んだ相手に広告を届ける手法です。アカウント運用だけでは届かない層に、短期間で情報を届けられます。

電通の「2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」によると、ソーシャル広告は1兆3,067億円（前年比118.7%）で、インターネット広告媒体費の39.5%を占めています。

関連記事：SNS広告とは？主な種類と費用・自社に合う媒体の選び方

動画広告

動画広告は、YouTubeやSNSの動画の配信面に、動画の形式で広告を出す手法です。商品の使い方や雰囲気を、短い時間で伝えられます。

同じ電通の分析では、ビデオ（動画）広告が1兆275億円（前年比121.8%）と、推定を始めてから初めて1兆円を超えました。動画の制作に手間がかかる一方で、伝えられる情報の量が多い点が特徴です。

参考：電通デジタル｜2025年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリの広告枠に、画像や動画、テキストの広告を配信する手法です。一度自社のサイトを訪れた人に改めて広告を出す使い方もでき、知ってもらう段階と、検討を後押しする段階の両方で使われます。

見込み客を獲得するための手法

見込み客を獲得するための手法は、すでに課題を感じている人や、商品を探している人に、問い合わせや資料請求をしてもらうための手法です。成果を問い合わせや資料請求の数で測りやすい点が特徴です。

SEO

SEOは、検索エンジンで自社のサイトが上位に表示されるよう、サイトの内容や構造を整える手法です。検索した人が自ら訪れるため、関心の高い見込み客と出会えます。

広告費はかかりませんが、記事などのコンテンツの制作とサイトの改善に時間がかかり、成果が出るまでに数か月以上かかることがあります。一度上位に表示されれば、継続して見込み客を集められる点がメリットです。

関連記事：SEOの始め方を5ステップで解説！準備から施策の実行まで

リスティング広告（検索広告）

リスティング広告は、検索された語に合わせて、検索結果に広告を表示する手法です。今まさに探している人に届くため、問い合わせや購入に近い人と接点を持てます。

クリックされたときに費用が発生する課金方式が中心で、予算の上限を自社で決めて始められます。競争の激しい語では、クリック単価が上がる点に注意が必要です。

ホワイトペーパー

ホワイトペーパーは、業界の課題や解決の手順をまとめた資料を、連絡先の入力と引き換えにダウンロードしてもらう手法です。BtoBの企業で、まだ問い合わせるほどではない見込み客の連絡先を集めるときに使われます。

関連記事：ホワイトペーパーとは？種類とBtoBマーケティングでの活用方法

ウェビナー

ウェビナーは、オンラインのセミナーを開いて、参加の申し込みで見込み客の連絡先を集める手法です。参加者は内容に関心のある人に絞られるため、講演の後に個別の相談や商談を案内する流れをつくれます。

関連記事：ウェビナーでリードを獲得する方法！企画から商談化までの流れ

見込み客を獲得するSEO・リスティング広告・ホワイトペーパー・ウェビナーの4つの手法を示した図

関心を育てるための手法

関心を育てるための手法は、すでに連絡先を得た見込み客に、継続して情報を届け、購入や商談のタイミングまで関係を保つための手法です。すぐには商談にならない見込み客を、取りこぼさないために使います。

メールマーケティング

メールマーケティングは、見込み客や既存の顧客に、メールマガジンやお知らせを送って関心を保つ手法です。配信の費用は比較的小さく、継続して接点を持てます。

広告や宣伝のメールは、原則として特定電子メール法の規制の対象になります。配信を始める前に、総務省のガイドラインで規制の内容を押さえておきます。

参考：総務省｜迷惑メール対策（特定電子メール法）

MA（マーケティングオートメーション）

MAは、見込み客の行動に合わせたメールの配信や、関心の高さの点数づけを自動で行う手法です。見込み客の数が増え、手作業では一人ひとりを追いきれなくなった段階で検討します。

ツールの費用がかかるうえ、配信するコンテンツやシナリオを用意しなければ動かないため、導入の前に運用の体制を考えておく必要があります。

関連記事：MAツールの費用相場は？料金比較とコストを抑える選び方

関係を保つための手法

関係を保つための手法は、一度購入した顧客や、来店した顧客との関係を続け、再購入や紹介につなげるための手法です。新しい顧客を集めるより費用を抑えやすい点が特徴です。

LINE公式アカウント

LINE公式アカウントは、友だち登録をした人に、メッセージやクーポンを届ける手法です。店舗を持つ業種なら、再来店を促す手段として使えます。

総務省情報通信政策研究所の「令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（2026年6月26日公表）によると、LINEの利用率は全年代で92.9%で、70代でも77.8%でした。幅広い年代の顧客と接点を持てる点が特徴です。

参考：総務省｜令和7年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書（概要）

CRMを使った個別のフォロー

CRMを使った個別のフォローは、顧客の情報とやりとりの履歴をCRMにまとめ、購入の時期や内容に合わせて個別に連絡する手法です。BtoBの企業での契約の更新の案内や、BtoCの企業での購入後のフォローに使われます。

手法ごとの費用のかかり方と、成果が出るまでの時間

デジタルマーケティングの手法は、費用が広告費として出ていくもの、制作や運用の時間として出ていくもの、ツールの費用として出ていくものに分かれます。成果が出るまでの時間も、手法によって短いものと長いものがあります。

主な手法の違いを次の表にまとめました。

手法	主な費用のかかり方	成果が出るまでの時間の傾向
リスティング広告	広告費	配信を始めてから比較的短い
SNS広告・動画広告・ディスプレイ広告	広告費、素材の制作	配信を始めてから比較的短い
SEO	コンテンツの制作、サイトの改善	数か月以上かかることがある
SNSのアカウント運用	投稿の企画と制作の時間	蓄積によって効果が出るため長い
ホワイトペーパー・ウェビナー	資料や講演の準備、集客の費用	準備の期間が必要
メール・MA・LINE	ツールの費用、配信内容の制作	連絡先が集まってから効果が出る

広告の手法は、配信を止めれば接点も止まります。一方、SEOやSNSのアカウント運用は、成果が出るまでに時間がかかる代わりに、続けた分だけ接点が積み上がります。短期の成果を取る手法と、長期で積み上げる手法を、予算の中でどう配分するかが判断の要になります。

手法を組み合わせた流れの例

デジタルマーケティングの手法は、1つだけで成果を出すより、目的の違う手法を順につなげて、見込み客が知る、関心を持つ、行動する、関係が続くという流れをつくると、成果につながりやすくなります。BtoBとBtoCで、流れの例を紹介します。

BtoBの流れの例

BtoBでは、検討に時間がかかるため、見込み客の関心を段階的に育てる流れをつくります。

SEOで課題を調べている人に記事を読んでもらう
記事の中でホワイトペーパーを案内し、連絡先を得る
メールで関連する情報を継続して届ける
関心の高まった人をウェビナーに招き、個別の相談につなげる
商談の状況をCRMやSFAで管理する

この流れでは、各段階で何人が次に進んだかを見ると、どこで見込み客が止まっているかがわかります。止まっている段階の手法から改善します。たとえば、記事は読まれているのに資料の請求が少なければ、記事の中での資料の案内の仕方や、資料の内容を見直します。

BtoCの流れの例

BtoCでは、検討の期間が短く、知ってもらってから購入までを短い流れでつなぎます。

SNS広告や動画広告で商品を知ってもらう
商品のページで購入してもらう、または店舗に来てもらう
LINE公式アカウントやメールで、購入した人とつながる
新商品やクーポンを届けて、再購入や再来店を促す

BtoCでは、最初の購入だけでなく、再購入までを含めて成果を見ると、関係を保つ手法の価値が見えてきます。広告で獲得した顧客がどれだけ再購入しているかを見れば、広告にかけてよい費用の上限も判断しやすくなります。

手法ごとに見る指標

デジタルマーケティングの手法は、手法ごとに成果を測る指標が違います。手法を始める前に、何の数字で成果を判断するかを決めておくと、続けるか、やめるかの判断がぶれません。

手法	主に見る指標の例
SNSのアカウント運用	投稿への反応、プロフィールへのアクセス、サイトへの送客
SNS広告・動画広告・ディスプレイ広告	表示回数、クリック単価、獲得単価
SEO	検索での表示回数とクリック数、記事からの問い合わせ
リスティング広告	クリック単価、獲得単価、成果につながった語
ホワイトペーパー・ウェビナー	ダウンロード数や申込数、その後の商談数
メール・MA	開封やクリック、商談への移り方
LINE公式アカウント	友だち数、開封、来店や再購入

手法の指標と、事業の指標をつなげる

手法ごとの指標が改善しても、問い合わせや売上など事業の指標が動かなければ、手法の組み合わせを見直す必要があります。手法の指標と事業の指標を同じ表に並べて、月ごとに見比べます。どの手法が事業の指標の変化に関わったかを話し合う場を、月に1回設けておくと、配分の見直しの判断が早くなります。

指標を測れる状態を先につくる

指標を決めても、測れなければ判断できません。アクセス解析と検索の分析のツールを整え、広告やメールのリンクには計測用のパラメータを付け、問い合わせのフォームには何で知ったかを聞く項目を設けておくと、手法ごとの成果を追いやすくなります。

手法ごとに、社内でやるか外部に頼むかを考える

デジタルマーケティングの手法は、社内で回しやすいものと、専門的な知識や制作の力が必要なものがあります。手法ごとに、社内でやるか外部に頼むかを考えると、限られた人員でも多くの手法を回せます。

社内で回しやすい手法

SNSのアカウント運用やメールの配信、LINE公式アカウントの運用は、自社の商品や顧客をよく知る社員が担うほうが、内容に深みが出ます。型を決めておけば、専任でなくても続けられます。

外部の力を借りやすい手法

SEOの技術的な改善、広告の配信の設計、動画の制作、MAのシナリオの設計などは、専門的な知識や制作の力が必要です。立ち上げの時期だけ外部の力を借り、社内の担当者が慣れてきたら引き取る、という分け方もあります。外部に頼む部分と社内でやる部分の境目を、作業の一覧にして決めておくと、役割の重なりや抜けを防げます。

外部に頼んでも、判断は社内に残す

外部に頼む場合も、どの手法にどれだけの予算を使うか、何をもって成果とするかの判断は、社内に残します。判断まで任せきりにすると、手法の結果が事業の目的とずれていても気づけません。報告を受ける社内の担当者も決めておきます。

予算の配分は、短期の手法と積み上げ型の手法に分けて考える

デジタルマーケティングの予算は、広告のように配信を始めてから成果が出るまでが短い手法と、SEOやSNSのアカウント運用のように時間をかけて接点を積み上げる手法に分けて配分を考えます。どちらか一方に偏ると、短期の成果が出ない、あるいは広告を止めたら何も残らない、といった問題が起きます。

立ち上げの時期は、短期の手法で反応を確かめる

デジタルマーケティングを始めたばかりの時期は、どの訴求に、どんな人が反応するかがわかっていません。広告など短期で結果が見える手法に予算を寄せて反応を確かめ、手応えのあった訴求を、積み上げ型の手法の題材に回します。

軌道に乗ったら、積み上げ型の手法の比重を増やす

反応のよい訴求や顧客像がわかってきたら、SEOの記事やSNSのアカウント運用など、積み上げ型の手法の比重を増やします。積み上げた接点が増えるほど、広告に頼らずに見込み客と出会える割合が高まります。

検証のための枠を残しておく

予算の一部は、新しい手法や新しい訴求を試すための枠として残しておきます。成果の出ている手法だけに予算を使い続けると、媒体の仕様の変化などで成果が落ちたときに、次の手を打てなくなります。

法令と表示のルールに注意が必要な手法

デジタルマーケティングの手法の中には、法令や表示のルールに特に注意が必要なものがあります。広告やSNS、メールで発信する内容は、手法を始める前に、使わない表現と確認の手順を決めておきます。

広告とSNSは、表示のルールを確かめる

広告やSNSの投稿で、効果を断定する表現や、根拠のない最上級の表現を使うと、景品表示法の優良誤認表示に当たるおそれがあります。インフルエンサーに依頼した投稿など、企業が関与した投稿で広告であることを隠すと、ステルスマーケティングとして景品表示法の違反になります。消費者庁は令和5年10月1日から、これを規制の対象にしています。

参考：消費者庁｜令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。

顧客の情報を扱う手法は、扱い方を決めておく

メール、MA、LINE公式アカウント、CRMなど、顧客や見込み客の情報を扱う手法では、情報をどう集め、何に使い、誰が見られるかを社内で決めておきます。情報の集め方や使い方の判断に迷う場合は、社内の法務の担当者や専門家に確かめます。集めた情報を使う目的を、問い合わせのフォームや登録の画面で利用者にわかるように示しておくことも、信頼を損なわないための基本です。

手法を見直すタイミング

始めた手法は、3か月や半年など、決めた節目で見直します。見直すのは、手法の指標が伸び悩んでいるとき、成果1件あたりの費用が上がっているとき、担当者の負担が大きくなっているときの3つの場面です。

指標が伸び悩んでいるとき

同じ手法を続けていても、指標が伸び悩む時期があります。その場合は、訴求や素材、狙う相手を変えて試すか、手法そのものを別のものに切り替えるかを判断します。変える要素は1つずつにして、何が効いたのかを確かめながら進めます。

成果1件あたりの費用が上がっているとき

広告では、競合が増えると、同じ成果を得るための費用が上がることがあります。費用が許容できる上限を超えたら、予算を積み上げ型の手法に移すなど、配分を見直します。

担当者の負担が大きくなっているとき

手法を増やすほど、担当者の負担は大きくなります。負担が大きくなりすぎると、どの手法も中途半端になります。成果の小さい手法をやめて、成果の出ている手法に時間を集中させることも、見直しの選択肢です。

人手の少ない会社が手法を選ぶときの考え方

担当者が1人か、ほかの業務と兼任している会社では、手法の数を増やすより、1つの素材を複数の手法で使い回せる組み合わせを選びます。新しい素材をつくる手間が、少人数の運用では大きな負担になるためです。

たとえば、顧客からよく受ける質問への答えを記事にまとめれば、SEOの記事として検索から読まれるだけでなく、要点をSNSに投稿し、メールでも案内できます。記事の内容をまとめ直してホワイトペーパーにする、ウェビナーで話す、といった展開もできます。

1つの素材を起点に複数の手法へ広げる流れをつくっておくと、担当者が少なくても、知ってもらう、獲得する、関心を育てる、という複数の目的に同時に取り組めます。

手法ごとに準備しておく素材

デジタルマーケティングの手法は、それぞれに必要な素材が違います。手法を始める前に、どんな素材をどのくらいの頻度で用意する必要があるかを確かめ、社内で用意できるかを見込んでおきます。

手法	主に必要な素材
SNSのアカウント運用	写真や動画、短い文章
SNS広告・動画広告・ディスプレイ広告	画像や動画の広告素材、案内先のページ
SEO	記事、サイトの改善
リスティング広告	広告文、案内先のページ
ホワイトペーパー・ウェビナー	資料、講演の内容
メール・MA・LINE	配信する文面、配信のシナリオ

素材を用意する手間が大きい手法ほど、始める前に制作の型を決めておくと、続けやすくなります。月ごとに必要な素材の本数を書き出し、担当者の時間に収まるかも見積もっておきます。社内で用意できない素材は、その部分だけを外部に頼むことも検討します。

手法を学ぶときは、運営元の公式の情報から

デジタルマーケティングの手法を社内で学ぶときは、検索エンジンや広告媒体の運営元が公開している公式の案内から読み始めます。仕様や規約は運営元の判断で変わるため、まとめ記事の情報が古くなっていることがあるためです。

SEOであれば、Googleが公開している「SEO スターターガイド」が、検索エンジンにサイトを正しく伝えるための基本をまとめています。Google広告であれば、Google 広告のヘルプにある「Google 広告ご利用ガイド」から、キャンペーンの作り方や予算の考え方をたどれます。SNSや広告の各媒体も、それぞれ事業者向けの案内を公開しています。

公式の案内で仕組みを押さえたうえで、事例や他社の解説を読むと、どこまでが仕様で、どこからが工夫なのかを区別しやすくなります。

参考：Google 検索セントラル｜Google 公式 SEO スターターガイド

参考：Google 広告ヘルプ｜Google 広告ご利用ガイド