2026.09.28

Web集客

結婚式場の集客方法！見学予約を増やす施策と選ばれるための工夫

結婚式場の集客について調べると、ポータルサイトの掲載順位やSNS運用の解説はよく見つかります。それでも、婚姻件数が増えているはずなのに自社の問い合わせは増えないという違和感を抱えたまま、有効な手を打てずにいる担当者は少なくありません。

大手ポータルサイトへの掲載費用は年々かさむ一方、掲載式場の数も多く、差別化できないまま比較対象の一つに埋もれてしまう場面が増えています。

本記事では、結婚式場が取り組みたい7つの集客施策を、オンラインとオフラインの両面から整理します。あわせて、ブライダル業界で問題になりやすい表示のパターンを取り上げ、集客を強化する際に避けたい表現も解説します。

結婚式場の経営者、および集客・マーケティング担当の方を主な対象とした内容です。

どの施策から手をつけるか迷う場合は、malnaのお問い合わせから今の集客状況を聞かせてください。

結婚式場の集客とは、比較の土俵で選ばれる理由をつくる活動です

結婚式場の集客とは、ポータルサイトへの掲載だけに頼らず、自社ならではの強みを発信して問い合わせや来館予約につなげる一連の活動です。多くのカップルが複数のポータルサイトに登録した式場を横並びで比較する以上、掲載しているだけでは選ばれる理由になりません。

結婚式は依頼までの検討期間が数か月にわたり、葬儀や急な修理依頼のような即時性の高いサービスとは性質が異なります。検討期間が長い分、来館予約からブライダルフェア、成約に至るまでの各段階で、自社を選び続けてもらう工夫が求められます。

結婚式場の集客が難しくなっている背景

結婚式場を取り巻く環境では、婚姻件数そのものは持ち直しつつあります。一方で選ばれ方の前提は変わってきており、ポータルサイトへの掲載だけに頼る集客モデルでは新規の問い合わせを取りこぼしやすくなっています。

厚生労働省の令和7（2025）年人口動態統計月報年計（概数）によると、2025年の婚姻件数は48万9,119組となり、前年の48万5,092組から4,027組増加しました。婚姻率（人口千対）も4.1となり、前年の4.0から上昇しています。ただし件数自体が増えたからといって、個々の式場の問い合わせが自動的に増えるわけではありません。

株式会社リクルートが2024年10月に公表した「ゼクシィ結婚トレンド調査2024」では、定番のしきたりにとらわれず二人の価値観に合った自由なやり方を選ぶ意識が広がっていると報告されています。画一的な提案を横並びで比較するのではなく、自分たちに合うかどうかで式場を選ぶ傾向が強まっているとすれば、ポータルサイトの比較表に情報を載せるだけでは選ばれにくくなっていると考えられます。

背景1｜ポータルサイトの掲載だけでは差別化できない

多くの式場が同じポータルサイトに登録しているため、写真の質やプラン内容が似通って見え、価格やキャンペーンの見え方だけで比較されがちです。掲載費用をかけても、比較の土俵に乗るだけで終わってしまうケースが目立ちます。

背景2｜検討期間が長く、複数の接点が必要になる

結婚式は数か月にわたって検討が続きます。最初にポータルサイトで名前を知り、SNSで雰囲気を確認し、来館予約に至るまでに複数の接点が必要です。どこか一つの接点が弱いだけで、比較の途中で候補から外れてしまいます。

背景3｜表示の見せ方への視線が厳しくなっている

期間限定のキャンペーンや割引プランは来館の後押しになります。一方で表示の仕方を誤ると、有利誤認表示として問題視される可能性があります。詳細は後述の「表示で注意したいこと」で扱いますが、訴求力の高い表示ほど慎重な言葉選びが必要になる点を、施策を検討する前提として押さえておいてください。

集客がうまくいかない結婚式場に共通する原因

集客がうまくいかない結婚式場には共通する特徴があります。多くの場合、情報発信・比較材料・フェア運営のいずれかが手薄です。

原因1｜自社サイトやSNSの更新が止まっている

ポータルサイトへの掲載を優先するあまり、自社サイトの写真や口コミ、SNSの投稿が数か月単位で止まっているケースは珍しくありません。ポータルサイト経由で興味を持ったカップルが自社サイトを訪れても、情報が古いままでは信頼を得られないでしょう。

原因2｜自社の強みが具体的に示されていない

「アットホームな雰囲気」「充実したプラン」といった言葉だけでは、他の式場との違いは伝わりません。料理の内容、会場のキャパシティ、演出の自由度、持ち込みの可否を具体的に示していないと、比較段階で選択肢から外れやすくなります。

原因3｜ブライダルフェアが来館後の体験づくりになっていない

来館予約を増やすことに注力するあまり、フェア当日の体験が成約につながる設計になっていない式場もあります。試食や模擬挙式の内容がどのカップルにも同じなら、比較検討中の他の式場との違いを実感してもらえません。

この3つの原因は、裏を返せばそのまま着手すべき施策の方向性です。まず自社がどこに当てはまるかを整理してから、次の具体策に進んでください。

オンラインで取り組みたい集客施策

ポータルサイトへの掲載だけに頼らない以上、自社の発信を強化するオンライン施策が集客の土台になります。ここでは4つの施策を、着手のしやすさとあわせて紹介します。

施策1｜自社サイトの整備とコンテンツの拡充

自社サイトには、料理の内容、会場のキャパシティ、演出の自由度、持ち込みの可否を具体的に掲載します。あわせて実際の挙式・披露宴の様子を伝えるコンテンツを継続的に増やせば、ポータルサイト経由で興味を持ったカップルの比較段階で信頼を得やすくなります。

施策2｜Googleビジネスプロフィールを中心としたMEO対策

「エリア名+結婚式場」で検索した際に地図上で見つけてもらうため、Googleビジネスプロフィールの基本情報は常に最新に保ち、口コミへの返信を欠かさず行います。式場の外観や披露宴会場の写真を随時更新することも、比較段階での信頼につながります。

施策3｜SNSでの継続的な情報発信

InstagramなどのSNSで実際の挙式写真や会場の雰囲気を発信し、ブライダルフェアの予約導線に直接つなげます。ポータルサイトで最初に名前を知ったカップルが、SNSで雰囲気を確認してから来館を決める。この流れをつくる位置づけの施策です。

施策4｜ポータルサイト内での見せ方の最適化

掲載を続ける場合も、写真の選び方やプラン説明の書き方次第で反響は変わります。他の式場と同じ構成で情報を並べるのではなく、自社が選ばれたい理由が伝わる写真とコピーを優先して配置する見直しが有効です。

結婚式場のように検索経由の集客に取り組む中小企業に共通する予算配分や体制の考え方は、中小企業のマーケティングの進め方！少ない予算と人員で取り組むコツでも整理しています。

オフラインで築いておきたい関係性

オンラインでの比較に応じられる土台をつくったうえで、来館後の体験や紹介の経路もあわせて育てておくと、成約率の底上げにつながります。

施策5｜ブライダルフェアを来館後の体験づくりに設計し直す

試食や模擬挙式を画一的な内容にせず、来館者の希望する演出やゲスト構成に合わせて一部を変えるだけでも、他の式場との違いを実感してもらいやすくなります。フェア担当者が来館前のヒアリング内容を把握したうえで案内する体制も、体験の質を左右します。

施策6｜紹介や提携先との関係を継続的に育てる

過去に挙式したカップルからの紹介、提携するドレスショップやフォトスタジオとの関係づくりは、ポータルサイトに依存しない問い合わせの経路になります。一過性の営業活動ではなく、継続的な関わりとして位置づけることが定着の条件です。

表示で注意したいこと

集客施策として訴求力の高い表示に取り組む前に、避けるべき表示のパターンを押さえておく必要があります。

リフト法律事務所の弁護士による解説では、割引キャンペーンの終了予定日を「好評につき延長」として繰り返し延長すると、延長前の価格が実体をともなう通常価格だったのか疑わしくなり、有利誤認表示にあたるおそれがあるとされています。当初の期日どおりにキャンペーンを終了したほうが、景品表示法違反のリスクは低くなるとの指摘です。参考：ブライダル業の景表法対策「好評につき延長」の使い方

「○組限定」といった件数を示す表示も、実際の限定数や締切の根拠が説明できない場合は、同様に有利誤認の懸念が生じます。

施策7｜期間・件数の限定表示は根拠を説明できる形に整える

キャンペーンの期限や限定件数を表示する場合は、社内でその根拠を明確にし、延長する場合も安易に繰り返さない運用にします。割引後に「通常価格○円」と並べて再びキャンペーンを行うなら、その前に通常価格で十分な期間販売しておきます。消費者庁の目安では、さかのぼって8週間のうち半分を超える期間（合計2週間以上）その価格で販売しており、その価格で販売した最後の日から2週間以内であることが必要です。こうした対応が、表示の信頼性を保つ手段になります。

施策の優先順位のつけ方

7つの施策すべてに同時に着手する必要はありません。集客チャネルの整備状況に応じて優先順位を変えれば、限られた人手と予算でも効果を出しやすくなります。

認知拡大期に優先したい施策

自社の認知がまだ十分でない段階では、ポータルサイト内での見せ方の最適化とGoogleビジネスプロフィールへの登録を最優先にします。比較の土俵で埋もれないための最低限の情報を整えたうえで、SNSでの発信を並行して始める進め方が現実的です。

安定運営期に優先したい施策

一定の来館・成約実績がある段階では、自社サイトのコンテンツ拡充やフェアの体験設計の見直しに軸足を移します。紹介や提携先との関係づくりも、この段階で継続的に育てていく施策です。

集客を外部に依頼する場合の見極め方

自社だけで7つの施策すべてを回すのは難しく、外部への依頼を検討する結婚式場も少なくありません。依頼範囲や実績の確認を怠ると、期待した効果が得られないまま費用だけがかかる結果になりかねません。

依頼前には、支援範囲がポータルサイトの運用代行だけなのか、自社サイトやSNS運用、表示のチェックまで含むのかを確認します。戦略の立案から実行、成果の検証までを一貫して伴走できるかどうかは、専任の担当者を置けない結婚式場にとって特に重要な確認点です。

まとめ

結婚式場の集客は、婚姻件数そのものは持ち直しつつある一方、ポータルサイトへの掲載だけに頼るモデルでは選ばれにくくなっています。自社サイトとSNSで比較段階の信頼を高め、フェアの体験設計と紹介・提携先との関係づくりで成約率を底上げする。そのうえで期間・件数の限定表示は根拠を説明できる形に整える。これが埋もれない集客の土台になります。7つの施策のどこから着手するかは、自社の集客チャネルがどこまで整っているかで変わるため、まずは現状を見極めることから始めてください。

自社の集客状況を整理し、どの施策から着手すべきかを具体的に検討したい場合は、malnaへの問い合わせからご相談ください。